2014年度上半期の、プレゼントキャンペーンなど店頭プロモーション施策の件数が、前年同期比91.0％と減少していることがわかった。店頭広告キャンペーン専門会社のパルディア（東京・港）が5日、発表した。14年4～9月のキャンペーン総件数は4589件で、13年同期の総件数から453件減った。2～3月の消費増税前は前年比約20％増となっていたが、4月以降、5月をピークに9月まで右肩下がりとなっている。

減少要因には、小売り大手による統合・合併や、プライベートブランド（PB）の台頭がある。「特に総合スーパーやドラッグストア主体のキャンペーンが減っている。またPBが支持されるようになって、メーカー側が競合するブランドの施策を控えたり、競合PBのないチャネルを選んで実施する傾向にあるのではないか」（パルディアの担当者）。企業別では、トイレタリー商品メーカーで、小売りをまたいで行う「全国・エリアキャンペーン」や、流通とタイアップして実施するキャンペーンが減っているという。

企業別では、店頭キャンペーンの実施件数1位となったのはキリンビールで217件だった。6月に開催されたサッカー・ワールドカップ日本代表の公式スポンサーを務め、店頭でのアピールに力を注いだ結果増加した。

データは、全国200人の在宅主婦の協力などを受け、集計したもの。

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