MDパートナーズが、創業年の2009年にリリースしたプチギフト（PetitGift）は、コンビニ（CVS）の商品を中心とした少額商品をデジタルとリアル店舗を介して、BtoCならびにCtoC間で贈ることができるO2O対応のマルチプラットフォームサービス。2012年以降、導入実績が急激に拡大し、汎用性の高さから、さまざまな業種の企業から注視されている。

店との交渉・セキュリティ・決済全て一元管理のプラットフォーム

スマホやタブレットで受け取ったデジタルクーポンを使ってコンビニ店頭で商品を受け取れる O2O総合サービス「プチギフト」。

プチギフトは、スマートフォン、ケータイ、PCで各メディアを通して特定ユーザーにデジタルクーポンを配布するサービス。クーポンは複数のコンビニ、GMS、ファストフード店と連携しており、ユーザーは店舗にてクーポン対象の商品や割引サービスなどを受け取ることができる。原則、ユニークコードを配布し、不正利用を防止している。

クーポン配布から店頭での商品受け取りまでをワンストップで請け負っており、主にBtoC用途で利用されている。実績やマーケティングデータは一元管理し、利用企業へレポートを提供する。

連携するCVS（セブン-イレブン、ローソン、ファミリーマート、サークルKサンクス、ミニストップ）や店舗チェーンにとっては、オンラインから店頭への集客および売上拡大につなげる手法となり、会員サービスやポイントサービスに活用する企業にとっては、新規会員の獲得や既存会員の満足度向上、ポイント交換の魅力向上やコスト削減が期待できる。

また、メーカーの新商品サンプリングやアンケートキャンペーンなどにも活用の場を広げることができる。

MDパートナーズマーケティングディレクター河野結城氏は、このサービスの特長についてこう語る。

「実店舗で引き換えできるデジタルクーポンは、CVSなどの小売り（本部）との交渉が難しい。その理由として、①小売りならではのシステム、ルールを理解していること。②商品選定や申請などの煩雑な作業が複雑かつ時間がかかるからです。

当社は交渉を含めて一元管理しているので、複雑な営業活動を含めてパッケージで提供しており、これがクライアントにとって大きなメリットになっています。

また、クーポンが金券と同等扱いなので、セキュリティ・決済の管理など、これも個別に築き上げるには交渉・コスト面で大きな負担がかかるところですが、APIで提供することにより、テストマーケットにも気軽に活用できます。

さらに、メディア配布→店舗引き換えまでの一連のフローについて、MDPにて一元管理し、お客さまのお問い合わせに対応しており、その対応・管理について高く評価いただいています」。

プチギフトは、2014年3月よりヤフー提供の有料会員サービス「Yahoo!プレミアム」にて試験的に運用。既存ユーザーの好評を得たことと新規顧客獲得に大きく貢献したことから、同年4月より正式運用がスタートした。

プチギフトを導入したアプリでは、貯めたポイントでコンビニの商品や金券と交換できる「家計をたすけーる！」が話題に。他の事例では、ビールメーカーが新商品発売に伴って、Amebaのブログのユーザーを対象にアンケートを実施し、回答者の先着1万名にコンビニで同新商品と引き換えられるクーポンを配布したところ、1万本が3日間で配布完了。新規入会キャンペーンとして、Y！mobileの店頭キャンペーンや、多数の携帯コンテンツプロバイダーでも使われている。

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