【前回コラム】「メディアのバナー広告を買うのと、自分たちでメディアを作るのはどちらが安いか？（上・B2B編）」はこちら

B2C企業の自社メディアを考える

前回のコラムでは、主にB2B企業を中心に、メディアのバナー広告を買っていた予算を、自分達でメディアを作る予算に投資している企業をご紹介しました。

ただ、実はこのトレンドはB2B企業だけではなく、B2C企業においても、数々の事例がでてきています。

B2C企業による企業運営メディアのシンボル的な存在として有名なのは、ライオンが昨年2014年10月にオープンした生活情報メディア「Lidea」でしょう。

元々ライオンでは2011年から「暮らしのマイスター」という社内の各分野のスペシャリストであるマイスターによる情報発信に力を入れていました。Lideaではそれをさらに進め、明確にライオンが提供するメディアとして運営されるようになりました。

サイトのカテゴリとしては「お洗濯」「お掃除」「キッチン」「健康・美容」など、まさに生活情報メディアならではのカテゴリが並びます。取扱製品が狭い企業ですと、これだけ総合的なメディア運営は難しくなります。こうした幅広い生活情報にまつわる多様な製品を取り扱っているライオンならではのアプローチと言えるでしょう。

一方で、ライオンのような一般消費財を扱う企業においては、前回ご紹介したB2B企業のように顧客1件あたりの売上高が小さいため、見込顧客獲得といった明確なKPIを設定して投資対効果を図ることが難しくはなります。

ライオンでは、2020年に日本一の生活情報メディアになることを目標として、当面はLidea自体のアクセス数はもちろん、ライオンのサイト全体への誘導数などをKPIにして運営をしていくようです。

一般的にはB2C企業におけるメディア運営では、このライオン同様に直線的な効果測定が難しいケースが多くなりますが、実は、同じB2Cでも、特にECサイトがある企業においては、売上に連動して非常に細かい効果測定が行えるのも自社運営メディアのメリットになります。

例えば、B2C業界のメディア運営におけるシンボル的な成功事例として注目されるのがプロアクティブでお馴染みのガシー・レンカー・ジャパン株式会社によるニキペディアという情報サイトでしょう。