デジタルとの効果的な連携で若年層のリーチを補う（画像提供：Shutterstock）

堅調なテレビスポットビジネスの環境

ここ10年で日本の総広告費における4マス媒体の比率が約50％から約41％と低下する中、総広告費におけるテレビスポットビジネスの占める割合は依然として約16％を維持しています。ただ、視聴率がそのままテレビスポットビジネスの在庫に連動することから、昨今の視聴率の低下傾向は大きな懸念材料です。HUT（総世帯視聴率）は調査がはじまって以来過去最低の結果となり、特にティーンやM1F1（20〜34歳男女）を中心とした若年層の視聴率低下は看過できないものになっています。

10月から視聴率調査のサンプル数が関東600世帯から900世帯に拡大、リアルタイムとタイムシフト視聴の両方を測定できるようになります。今後はより詳細なメディアマーケティングデータ分析に対応可能な視聴率データへの整備が喫緊の課題と言えます。