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Eコマースにおける広告戦略の原点回帰と、最新トレンドを探る

今年で開業6年目を迎えるStitch Fixは「忙しい毎日を送る消費者のためのサービス」として、あらかじめ登録されたユーザーのファッションスタイルや体のサイズの情報を元に、アパレル専門家によってセレクトされた商品を自宅に配送してくれる新しい形のEコマースサービスを提供していますが、この度TVコマーシャルに進出し、より幅広い客層にはたらきかけようとする動きを見せています。

昨年より同社のマーケティング副主任として活躍するシャリ・ジョーンズ氏は「当社はここまで非常に強固な顧客ベースを確立させています」と話します。
このように顧客ベースが拡大してきている現状を考えた上で、この度TVコマーシャルを制作するタイミングとしてふさわしいと判断したという事です。
今回のプロジェクトに費やした具体的な額は明らかにされていませんが、これまでで最大級の資金が投入されたということは発表されており、同社の力の入れ具合をうかがい知ることができます。

Eコマースサイトの広告手法に変化

Stitch Fixの今回の動きのように、最近では同様の小規模デジタルブランド各社もより一般的な客層へのはたらきかけに乗り出してきています。
事実、先ごろ食材デリバリーを手掛けるBlue ApronやHello Freshは新しい販促戦略を打ち出し、生活用品販売配達サービスのBoxedも初めてマーケティング担当主任のポストを設置しました。

全米広告主協会の発表では、メンバー企業のうち現在74%がEコマース分野でのビジネスを展開しており、2019年までには80%がオンラインでの販売を行うことになるとみられています。

同協会の代表、ボブ・リオダイス氏は「このような傾向はますます加速するとみられており、その結果消費者とマーケティング部門との関わり方も大きく変わってくると思います」と話し、「マーケティングをする側としてはこういった流れに素早く対応することが求められてきます」と強調しています。

デジタル広告戦略+昔ながらのマーケティング手法で幅広いターゲット層にリーチ

デジタル分野にとらわれずに昔ながらのマーケティング手法に立ち返るという戦略は、Wayfair、 eBay、またはAmazonといったオンライン小売大手にとっては大きな効果を発揮していますが、このように最近ではStitch Fixのような小規模のEコマース業者もこの流れに乗ってきていることが分かります。

Shoptalkの小売戦略主任スチャリタ・ムルプル氏は、「確かにこのような動きは時代の流れに逆行しているかのようにも見えますが、結局のところデジタル広告戦略だけでは全ての消費者をカバーするには限界があることも事実です」と話し、「競争の激しい最近の小売マーケットにおいては、意外と昔ながらの広告戦略が消費者の注目を引く効果を発揮するものです」と説明します。

前述のジョーンズ氏は、Stitch Fixのビジネスモデルは個別対応サービスの究極の形であると評価し、テクノロジーと人間によるサービスが見事に融合した例であると述べています。

また、マーケティングにおいては、まずサンフランシスコに本拠を構える広告代理店Muh-tay-zik Hof-ferと提携し、Ocean Mediaにメディアマーケティングキャンペーンを委託してFacebookやPinterest上での露出アップを図りました。

REDPIXEL.PL / Shutterstock, Inc.

Muh-tay-zik Hof-ferの創設者でありクリエーティブ部門を担当するジョーン・マテチック氏は、今回のプロジェクトに関して「Stitch Fixが提供する個別サービスや商品の品質というポイントを上手に強調しながら、全く新しいターゲットを対象にして発信しているのです。」と説明します。

さらに、マーケティングエリア拡大に伴いStitch Fixでは業務内容も幅を広げており、去年はメンズファッション展開を発表したのに続き、大きめサイズの専門ショップも近くオープン予定ですが、歴史あるMacy's や J Crewをはじめ、EコマースのBonobosなどを競合相手として勝ち残っていくためには、Stitch Fixは常に独自のサービスを提供し続けていくことが求められているのです。

この事実は、ブランド戦略を専門とするVivaldiの取締役、エリック・ホアキムストーラー氏の「アパレル・ファッション業界は競争が非常に激しいため、常に流れの中心に留まり続けるのは大変難しいものです。そんな中でビジネスを成長させていくには、Eコマースをはじめとした時代の先を行くクリエーティブなアプローチが必要不可欠です。」といった言葉を見ても明らかです。

この記事はWhy TV Still Makes Sense for E-commerce Brandsの記事を本ブログが日本向けに編集したものです。

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