2012年のソーシャルメディア関連予算、52%が「増加傾向」――100社のWEB担当者アンケート

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 2012年のソーシャルメディア関連予算

100社中3社が「大幅に増える」、49社が「増える」と回答した。「減る」という回答はなかった。

2012年のソーシャルメディア関連予算が「増加傾向」となる企業は、約5割――。『宣伝会議』編集部が実施した調査から、このような傾向が明らかになった。

調査はメーカー・サービス業などを対象に2011年12月に実施し、国内でWebプロモーションやFacebookページ、自社サイト、ECサイトなどを手掛ける100社の担当者から回答を得た。担当業務や所属する部署における、ソーシャルメディアを使ったマーケティングに関する人的コスト・運用コストの増減見込みについて聞いたところ「大幅に増える」(3%)、「増える」(49%)を合わせると、増加傾向は52%と過半数に達した。
(増加傾向と回答した企業の内訳は次ページに)

ソーシャル活用定番化、2012年はスマートフォン対応が最重要課題に

また「2012年注目のツール・手法・デバイス・領域」という設問に対しては、「スマートフォン」関連の施策に取り組みたいと回答した企業が全体の35 %でトップに。「フェイスブック」関連(19.0%)、「ツイッター」関連(2.0%)を上回る結果となっている。

先進的な企業では既にフェイスブック、ツイッターの活用が定番化しつつあり、2012年はスマートフォンでのサイト最適化、アプリ展開やコンテンツ企画などが各社の重点テーマになると見られる。また、複数のソーシャルメディアに対応する企業が増えるとともに、「アカウントの一括管理やブランドやターゲットによる使い分け、オウンドメディアとソーシャルメディアとの連携に取り組みたい」という声も目立った。

このほか、2011年6月にスタートした「Google+」への注目は11%。企業ページである「Google+ページ」も11月から開設可能となり、注目を集めている。また8月末に企業ページが開設可能となった「mixi」への注目は6%に。さらにオンライン上での行動や情報がオフライン=リアルの購買に影響を及ぼす連携を指す「O2O」(13%)、「ソーシャルコマース」(9%)など、購買に直結する施策にも関心が集まっている。特に店舗を持つ小売・流通企業ではロケーションサービスやクーポン活用とともに、O2Oの施策が進むと予想される。

※本調査内容の詳細は『宣伝会議』2012年1月15日発売号「ソーシャルメディア活用100事例も公開!成果を出したWEB企画 仕掛けた100人」にて。

『宣伝会議』2012年1月15日号
 巻頭特集: 各社のソーシャルメディア活用100事例も紹介! 成果のあったWEB企画 仕掛けた100人
「商品を売りたい」「ブランド力を高めたい」「会社を成長させたい」と考える方々へ広告・マーケティング・販促・広報などコミュニケーションの力で成功を勝ち取るための最新の事例とノウハウをお届けする、マーケティングの専門誌です。

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