電通グループは3月9日、2021年のインターネット広告の種別や取引別の媒体費を発表した。2月発表の「2021年日本の広告費」で、ネット広告媒体費の内訳を示したもの。種別や媒体別で軒並み前年を超える中、アフィリエイト広告などを含む成果報酬型広告のみ、前年比94.5％の940億円で減少となった。22年は2兆4800億円と予測した。

伸び率は21年よりも下がる見通し

用語は電通の資料そのほかを基に整理

広告種別で最も伸びが大きかったのは、20年比132.8％の「動画（ビデオ）広告」で、5128億円と大台に乗った。検索連動型広告は同比117.7％の7991億円で、8000億円が目前。ディスプレー広告は6856億円だが、20年と含まれる広告に違いがあり、連続でない。昨年の計測では5733億円だった。
 

動画広告ではインストリームがアウトストリームを超えた

動画広告は、動画コンテンツ内のほか、ディスプレー広告枠やソーシャルメディア広告（インフィード広告など）など、配信先メディア・枠が多岐に渡る

動画広告のうち、伸ばしたのは、「インストリーム広告」で20年比162.3％の2915億円。構成比では57％を占めた。20年は「アウトストリーム」のほうが多かったが、逆転した。22年にはさらに伸ばし、3000億円を超える見通で、全体では6000億円台に乗る。
 

アフィリエイト広告などの成果報酬型広告が唯一前年割れとなった。

成果報酬には、成果に対する直接インセンティブ（クリックするとポイントが貯まるなど）のものと、間接インセンティブ（アフィリエイターなどが報酬を受け取る）ものがある

取引手法別では、「運用型」が20年比126.3％の1兆8382億円となった。ネット広告の構成比では85.2％を占める。「予約型」は同比111.1％で、2249億円だった。

ソーシャルメディアに出稿される広告は、20年比134.3％の7640億円だった。2000億円近く増加した。構成比ではSNS系が3168億円で構成比41.5％、動画共有系が2610億円で同比34.2％となった。

調査は、電通グループでデジタル広告領域を担うCARTA COMMUNICATIONS（カルタ・コミュニケーションズ、CCI）、D2C、電通、電通デジタルが共同で実施したもの。