博報堂DYホールディングスの2021年度の売上総利益（連結）は3806億2400万円で、前年度比23.8％増の2ケタ伸長となった。19年度比でも17.0％増だった。投資事業を除く日本の売上総利益は前年度比20.7％増の3045億8900万円となった。19年度比では16.8％増となる。

国内事業の売上総利益が過去5年で初めて3000億円の大台に乗った。オペレーティング・マージンも18年度水準に回復した

1〜3月でみると、博報堂DYホールディングス国内事業の売上総利益は1000億円台に。電通の国内事業との差が20年1〜3月の約300億円から、22年同期は約140億円に縮まった

親会社株主に帰属する当期純利益は108.4％増の551億7900万円となった。リクルートホールディングスなどの株式売却益236億2700万円が大きい。早期退職の実施による特別退職金43億2600万円ほか特別損失は68億4400万円だった。

種目別では、「官公庁・団体」が前年度比130％増と大きく伸ばしたほか、「情報・通信」が同比15.9％増の1432億円、「交通・レジャー」が同比33.7％増の472億円と拡大した。一方、「自動車・輸送機器・関連品」は同比4.7％減の1059億円となった。

メディア別では「インターネットメディア」が前年度比20.8％増の2983億5900万円。4マスは「テレビ」が同比3.2％増の3939億1800万円、新聞が同比4.9％増の394億6600万円で伸びた。雑誌は同比24.6%減の77億4000万円、ラジオは同比1.3％減の118億2100万円となった。「アウトドア」は同比7.5％増の304億4900万円だった。

メディア以外では「マーケティング／プロモーション」が急伸した。前年度比48.6％増の3478億7800万円となった。

2022年度の予想は、営業利益が28.8％減の510億円、親会社株主に帰属する当期純利益が52.9%減の260億円。売上高は21年度比7.3%増の1兆6300億円だが、売上総利益率は20年3月期並（22.7％）に戻ることを想定。販管費の増加を想定しており、営業利益、純利益ともに大きく減らす見込み。