6月の通販売上高は、前年同月比1.2％減の1215億6800万円だった。5月比では5.5％増となったが、4月から3カ月連続で前年を下回った。8月1日、日本通信販売協会が発表した。文具・事務用品が前年比6.5％増のほか、健康食品が同比0.2％増でほぼ横ばい。ほかの品目は前年割れとなっており、コロナ禍でオンライン購入が伸びたことに対する反動減が伺える。

通信教育・サービスで同比13.2％減で、2ケタ減は4月、5月から続いている。ほかに減少が目立つのは家庭用品で7.3％減、化粧品は同比6.4％だった。家庭用品は5月比では2.8％増だが、化粧品は同比4.2％減となっている。

4〜6月で回復傾向がみられるのは、文具・事務用品や健康食品で、いずれも6月は前年比プラスになった。前年にはまだ届かないものの、衣料品や通信教育・サービスも改善している。一方、化粧品や家庭用品は減少幅が広がった。家庭用品は5月の前年比5.5％減から、6月は7.3％減となった。化粧品は5月の2.8％減から6月は6.4％減。健康食品を除く食品は5月は前年を上回ったが、6月は4月と同様、前年比減となった。

通販で前年割れとなっている品目が、実店舗では一部伸びている。6月の商業動態統計では、ドラッグストアで化粧品・小物が前年同月比8.2％増となった。衣料品は百貨店で好調で、全体では同比14.4％増。婦人・子ども服・洋品が同比8.2％増、紳士服・洋品が同比8.9％増、身の回り品は27.2％増と伸びた。スーパーでも衣料品全体で前年同月比1.1％増で、婦人・子ども服・洋品は同比2.6％増の一方、その他の衣料品が同比8.1％減、紳士服・洋品が同比0.3％減だった。

食品は、百貨店で前年同月比3.6％増、ドラッグストアで同比4.9％増だった。コンビニエンスストアではファストフードと日配食品が前年同月比2.5％の増加。加工食品は同比0.6％増だった。一方、スーパーでは飲食料品が前年同月比1.9％減となった。

6月の小売業の販売額は前年同月比1.5％増の12兆4800億円だった。季節要因を除いた数値では前月比1.4％減だった。ことし1月から4カ月ぶりのマイナス。