一部広告主でマスキャンペーン復調傾向――広告大手の12月売上高

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「情報・通信」などの出稿増が押し上げ

広告大手7社の2010年12月度売上高(単体)は、6社が前年同月実績を上回った。テレビや新聞を使ったマスキャンペーンの需要が復調傾向にあることが主因。中でも東急エージェンシーとジェイアール東日本企画は一部広告主の出稿増を受け、2ケタ増となった。アサツー ディ・ケイは未発表のため除いた。

媒体別では、引き続き好調なテレビスポットのほか、新聞や雑誌で復調傾向が見られた。一方、ラジオの扱いは1社を除き前年割れとなるなど明暗が分かれた。インターネットは5社が前年を上回り、1社が横ばい。

得意先業種別では、インターネット・ゲーム関連を含む「情報・通信」が好調で、電通や博報堂など大手の業績押し上げの要因にもつながった。電通はテレビスポットの扱いで、20業種中12業種がプラス。「情報・通信」のほかには「化粧品・トイレタリー」「飲料・嗜好品」などが上回った。

東急エージェンシーはタイム、スポットともに好調。タイムは化粧品通販、スポットは酒類や映画、遊興などの扱いが寄与した。

ジェイアール東日本企画は、JR東日本とグループ会社の扱いが大幅に増えた。特に東北新幹線の新青森開業キャンペーンと電子マネーについてはテレビ、新聞、SPなど多くの媒体で売上増に貢献した。

7社中で唯一前年割れした朝日広告社は、「SP・その他」で120.8%となったものの、主力の新聞が前年比81.5%と低迷した。

各社の月次売上高は、10年11月に続いて前年クリアの会社が多数を占め、全体的な底入れ傾向をうかがわせた。「この傾向は1月も続きそう」(広告大手)との見方がある一方で、「四半期の最終月のみ駆け込みで出稿が伸びる傾向が続いており、先が読めない」(中堅広告・関係者)との見方も。

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