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これからのマーケティングコミュニケーションに求められる「アクティベーションプラットフォーム」

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東急エージェンシーは昨年5月にビジネス創造センターを立ち上げた。日本にとって大きな節目となる2020年、さらにその先を見据えたチャレンジをスタートさせる目的だ。マーケティングコミュニケーション支援において培ってきた従来の強みに加え、デジタルシフトに対応したアクティベーションプラットフォームを有する、次世代のコミュニケーション会社を目指す。

実験、実践、実現。For Amazing Experiences

消費者のデジタルシフトは不可逆なトレンド

ビジネス創造センター戦略推進局局長 兼 オープンイノベーションラボ部長 神通靖彦氏 ( 右) ビジネス創造センター ビジネスソリューション局 局長玉田英志氏( 左)

ビジネス創造センター戦略推進局局長 兼 オープンイノベーションラボ部長 神通靖彦氏 (右) ビジネス創造センター ビジネスソリューション局 局長玉田英志氏(左)

デジタル化の流れ、それに伴う消費者の変化は確実に今後も進展していく、不可逆なトレンドと言える。その影響を受け、従来のマス広告に重きを置いたマーケティング活動も変化を余儀なくされ、広告業界にも次世代型への進化が求められている。

クライアントから寄せられる要望も、より本質に向かい、マーケティング活動がどう成果につながっているのか、さらには、いかにしてビジネスでの成果につながるか。そのプロセスの可視化を求める声が高まっている。変化のスピードが激しい時代において「今、何が起こっているのか」を把握したいという「リアルタイム性」が重視されている表れと言える。

東急エージェンシーでは、こうした環境認識に基づき、昨年5月に約130名で構成される、ビジネス創造センターを立ち上げた。この組織には、同社が2020年へ向けて掲げたビジョン「実験、実践、実現。For AmazingExperiences」を体現するための推進エンジンとなることが期待されている。

具体的な取り組みとしては、同社でアクセス可能なデータリソースを最大限に生かし、単にクライアントのコミュニケーション上の要望に応えるサービスの提供だけではなく、ビジネスレベルで活用でき、アクティベーションにつながる新たなソリューションの開発を進めている。

同センター戦略推進局局長兼オープンイノベーションラボ部長の神通靖彦氏は、アクティベーションのゴールである購買へ至るプロセスをリアルタイムで可視化することができる「アクティベーションプラットフォーム」が必要と提案する。アクティベーションプラットフォームとは、生活者が購買行動へ進んでいくシナリオをリアルタイムに計画・実行・検証・最適化するための仕組み、仕掛けを指す。神通氏は、「アクティベーションプラットフォーム実現の鍵となるのはリアルタイム性とオープンイノベーションだ」と話す。

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お問い合せ
株式会社東急エージェンシー ビジネス創造センター ビジネスソリューション局 プラットフォーム開発部 飯塚・蓮川
電話番号:03-3475-9485

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