不適切なコンテンツに広告掲載 未然に防げる最新テクノロジー

不適切なサイトへの掲載、表示・クリック回数の水増しなど、ネット広告における問題が顕在化してきている。特にコンバージョン重視の広告だけでなく、ナショナルクライアントによるブランド広告の出稿も増える中、CPC、CPAといった指標だけではなく、定性的なブランドリスクについても考えることが必要となっている。

これらブランドセーフティの担保、アドフラウドの排除について「今年1年で企業側の感度が大幅に上がっている」と話すのは、サイバー・コミュニケーションズの吉田大樹氏だ。

これらの問題に対する一般的な対策としては、メディアのブラックリスト、ホワイトリストを用意すること、メディア・広告枠を指定できる透明性のある広告取引市場 PMP(Private Market Place)などがある。同社においてはその先を行く、「PMP2.0」を推進しているという。具体的には、これまでのメディア単位ではなく、コンテンツ単位でのブランドセーフティが実現できる体制が整ってきたのだ。

例として、優良なニュースメディアであったとしても、コンテンツの内容が出稿主にとってネガティブな記事だった場合、ブランド棄損につながる可能性がある。そういったネガティブになり得るコンテンツ面への掲載排除を自動で行うことができるのだ。さらに、今までのツールは検知して、掲載後にブロックするという手法がメインだったが、掲載前の「未然に防ぐ」対応も実現している。

このソリューションは、同社が提供する「BEYONDX PMP」にイスラエルの最新技術「CHEQ」を導入することで実現したもの。さらに「BEYONDX」は、オンライン広告における標準規格の策定などを行う組織であるIABの認証を世界で初めて受け、業界からの評価もされている(図表1)。

ネット広告業界の健全な発展を支える

同社の田中将陽氏は、「CHEQを導入するまでには1年の期間がありました。優れた技術ではありますが、日本での検証を行う必要があったためです。実際にメディアでの導入を行い、排除したいコンテンツが人間の感覚と同じかを目視で検証し、確信を得ていきました」と話す。

サイバー・コミュニケーションズは「メディアグロースパートナー」を掲げ、メディアの広告価値を高め、安心安全な事業を展開できるよう支援してきた。メディア、オーディエンス、広告主それぞれに還元できる、健全なエコシステムをつくる、ということを組織として大切にしていると吉田氏、田中氏は語った。

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