今回はオムロン、サントリーホールディングス、JVCケンウッド、資生堂、スクウェア・エニックス、ブリヂストン、YKK、ワコールの8社が参加した（五十音順）。参加者はそれぞれ広報関連部門でグローバル広報、社内広報などを担当している。そこで今回は「グローバルでのインターナルコミュニケーションにおける動画の有用性」をテーマに研究会を開催した。

なお、研究会を主催するブライトコーブは米ボストンを本拠地とする企業。並行して研究会メンバーのファミリーマートと「店舗従業員に動画社内報を届ける」実証実験を進めている。

動画で中期経営計画の浸透へ

第一部では、オムロン執行役員の井垣勉氏（グローバルインベスター&ブランドコミュニケーション本部長）が登壇し、同社のインターナルコミュニケーションの取り組みと動画活用事例について紹介した。

オムロングループの場合、国内外に「グループ本社」「カンパニー本社（事業部）」「個社（販売・製造子会社）」といったように、それぞれ機能が異なる複雑な組織構造がある。そのためグループ全体を包括するコミュニケーションの体制づくりに当初は苦労した。「各レイヤーで導入している社内コミュニケーションツールは異なるが、どの組織に所属していても共有すべきブランド価値がある。企業理念やコア技術、オートメーションの価値をリードする事業など、ブランドを構築する要素についてグループ全体に発信する方針を定めました」と井垣氏。

2017年度には中期経営計画「VG2.0」の理解促進と行動変容を目的に、年間を通じて継続的に動画を制作したことも。月に1回ずつ「全社方針」「人財戦略」「モビリティ」など異なるテーマで配信し、内容面では「役員・社員が自らの言葉で語る」ことにこだわった。「新しい動画が更新されるたびに過去の動画も再生回数が増える。継続的な発信は意味があること」と体感したという。このほか、5月10日の創業記念日に開催される式典や大会を全世界にリアルタイム配信した取り組みについても実際の動画とともに紹介した。

グローバル向け動画の留意点

第二部では、参加企業が社内広報の体制や動画の活用状況について報告した。「KPI・KGIの設定」「動画のクリエイティビティへのこだわりとコストのバランス」「従業員の視聴率の高め方」などについても議論が及んだ。

事例としては、ワコールからベトナム工場の職場を撮影した動画を紹介。「イントラネットだけでなく、社外向けにも公開。現地従業員のモチベーション向上につながった」と成果を語った。また、サントリーホールディングスからはグローバルでの従業員エンゲージメント調査、社内向けアワードの様子のライブ配信などの取り組みとともに、課題を共有した。

ブライトコーブの大野耕平氏（Business Development Manager）からも、グローバル向け動画ならではのポイントとして「出演者はカメラ目線で話す」「数字やグラフを使って端的に表現を」「分かりやすいサムネイル設定」といった手法が明かされた。

同社Vice Presidentの北庄司英雄氏は「動画視聴が増えると社内のインターネット環境への負荷を懸念する企業も多いが、オンライン動画プラットフォームによって解決できる部分も大きい。グローバル従業員の次なるアクションにつなげるためにぜひ活用してほしい」と話し、会を締めくくった。

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