動画広告の活用が企業の当たり前に フルファネルで課題解決を実現する

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消費者の総メディア接触時間におけるPCとスマートフォンのシェアが50%を超え、テレビCMは録画視聴ではスキップされてしまう時代。そのなかでも動画広告市場は2023年に5000億円規模になると予測され、マーケティング施策への活用に期待は高まっている。

動画広告の制作と配信サービスを提供するNewsTVの大寺高義氏は、Webメディアが動画コンテンツを積極的に掲載するようになったことや5Gの実用化により、今ではスマートフォンで動画を見ることが当たり前になってきているという。さらに、コロナ禍がその変化を一気に進めており「マーケティングにおいて動画をつくるかどうかではなく、どう使うかを考える時代だ」と話した。

動画の優位性は情報量だ。1分間の動画が伝える情報は180万語におよび、これはWebサイトの3600ページ分に匹敵する。同社は、記者発表会、PRイベント、新商品情報などを無料で動画化し、独自の配信プラットフォーム『NewsTV Network』やSNSなどを活用してターゲットに配信する。従来のテレビCMやブランドムービーなどの機能を代替する「ビデオリリース」という新たなフォーマットだ。

マーケティングファネルにおける考え方

第三者視点によるビデオリリースを能動的に見せることで、企業が伝えたい情報をターゲットに対して、わかりやすく伝達することが可能。

これまで動画広告は、マーケティングファネルの「認知」「興味」の段階に対して活用されることが多かったが、今後はすべての段階で動画広告が活用されるようになると大寺氏。「ビデオリリース」によってマーケティングファネルの各段階で企業が課題を解決できるという。

NewsTV 取締役 大寺高義氏。

NewsTVの強みは、データオリエンティッド、クオリティ、撮影当日中の配信も可能な即時性の高さの3点。創業以来、独自の配信基盤を持ち、手がけてきた2500以上の案件でさまざまな角度からデータ分析を行い、サービス改善につなげてきた。

今後は動画マーケティングを定常施策とするため、データ解析とコンテンツ制作の最適化、配信手法の確立を目指すと大寺氏は語った。


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