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ネット同時配信が本格始動 コンテンツは3パターンがベースに

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民放テレビ局のネット同時配信が本格スタートする2022年は、テレビ業界にどのような変化が起きるのだろうか。デジタル先進国は既に消費者の視聴スタイルの多様化に伴い、フロー、タイムシフト、ストックの3つのパターンがコンテンツ戦略のカギを握っている状況だという。日本はこれに追随していくのか否か。ジャーナリストの長谷川朋子氏が考察する。

生き抜くカギはテレビ出自のコンテンツ戦略

スマートフォンやスマートテレビ、パソコンから地上波の放送番組が視聴できる「同時配信」に、在京民放キー局がいよいよ本格参入します。民放共通のポータルサイト「TVer」で、プライム帯の番組を中心に5局の番組をインターネット経由で視聴できる体制がようやく整うわけですが、目的はあくまでも「テレビ離れ」対策。同時配信によってテレビ放送番組の視聴の機会を増やすことで、テレビCMの価値の低下を防ぐことが狙いです。ただし、視聴の機会が実際に増えるかどうかは未知数。つまり、コスト先行で同時配信を行う必要があることが最大の課題にあります。

先が見えないなかで唯一明らかなのは、消費者の視聴スタイルにパラダイムシフトが起こっていることだと言えます。番組コンテンツを視聴するデバイスも視聴方法も多様化しています。その背景には消費者の生活スタイルや趣味趣向の多様化も大きいでしょう。また、YouTubeやNetflixの影響力も多大です。これは世界的な傾向にもあります。そうしたなか、デジタル時代を生き抜くカギとなるのが、視聴者の選択に合わせたテレビ出自のコンテンツ戦略にあると考えられています。
 


 

コンテンツの選択肢を“戦略的”に増やす

2020年10月にフランス・カンヌで開催された世界最大級のテレビコンテンツ見本市MIPCOMを現地取材した際に、「ストック型コンテンツの増加」が注目されていました。

―本記事続きは、2月1日発売の月刊『宣伝会議』3月号で読むことができます。
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長谷川朋子氏

ジャーナリスト/コラムニスト。放送ジャーナル社取締役。国内外のコンテンツビジネスの仕組みについて独自の視点で解説した執筆記事多数。著書に「Netflix戦略と流儀」(中公新書ラクレ)、「放送コンテンツの海外展開」(共著、中央経済社)がある。

 

月刊『宣伝会議』3月号

 

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