ジェイアール東日本企画（以下、jeki）の「jeki応援広告事務局（Cheering AD/チアリングアド）」は、「応援広告」の浸透状況を把握することを目的に、「推し活・応援広告調査2022」を実施した。調査は2022年12月～2023年1月の期間に、1都3県の15～49歳の男女、17,226名を対象に実施。同社では、本調査結果のサマリーを発表した。
Jekiの「Cheering AD」は、日本国内でも応援広告を出したいというニーズの高まっていることを受けて設立された、応援広告の実現に向けて伴走するサービスを提供する組織で、2022年1月から本格稼働している。

調査の結果、調査対象となった15～49歳の過半数が「推しがいる」と回答。そのうちの4割が自分の推しを知ってもらいたいと考える「推し布教意向者」であることがわかった。

この「推し布教意向者（n＝4,348）」のうち、5割が応援広告の存在を認知。「推し布教意向者」で「応援広告を知っている」と回答した人（n＝2,999）のうち、約4割が応援広告の実施意向を持っていた。
また、すでに応援広を実施した経験のある人（n＝147）を対象にした設問から、年間で応援広告にかけた費用が平均で60,700円であることがわかった。
※この調査で対象となる応援広告は広告の中でも交通広告・屋外広告について聴取したもの。

応援広告の実施経験者が、実施した理由としてあげた中で、最も回答が多かったのが「自分の推しを多くの人に知って欲しい」（39.5％）で、推しを広告することで、推しの活性化に貢献したいというニーズが見えてきたという。

 
【参考】
月刊『宣伝会議』の3月1日発売4月号では、
「『推し活』の経済効果とマーケティング」をテーマに特集を組んでいます。