Momentum（モメンタム）は、「アドベリフィケーションに関する意識調査」を実施。その結果を発表した。同調査は、国内の事業会社のマーケティング・広告・広報部門に所属する担当者とメディア事業で自社媒体の広告事業に携わる担当者380名を対象に、2018年9月12日から10月22日の期間で、アドベリフィケーションに関する認知度や対策状況を調べることを目的に実施されたもの。

アドベリフィケーションならびに、それに関連するブランドセーフティ、アドフラウド、ビューアビリティの用語に関する認知度は、2017年10月度の同調査の結果と比較して全てにおいて向上が見られた。具体的には、それぞれの用語において「名称と内容どちらも知っている」と回答した人の割合が、アドベリフィケーションは19.7％と昨年に比べて約1.6倍、ブランドセーフティは36.8％と昨年より約2.6倍に、アドフラウドは25.1％と昨年の約5倍に、ビューアビリティは24.6％と昨年の約2.5倍という結果が出ている。

ブランドセーフティ、アドフラウド、ビューアビリティそれぞれの対策状況を聞く質問に対しては、「すでに対策をとっている」と回答した企業はそれぞれの項目で20％前後にとどまっていた。

一方で「現在は対策をとっていないが今後対策をとっていきたい」と回答した企業は、ブランドセーフティ（46.3％）、アドフラウド（48.5％）、ビューアビリティ（45.8％）と、いずれも40％を超えるなど、関心の高さがうかがえる結果となった。