株式会社宣伝会議発行の月刊『宣伝会議』では、2019年8月号にて大手広告主企業の宣伝部門の責任者を対象に、「宣伝部門の意識と実態」に迫る調査を実施した。

組織体制や人材育成に関わる課題から、注目する広告・メディアや手法まで多岐にわたる項目で調査を実施。
「1年以内に宣伝関連部門の組織改革を実施したか」との設問に対しては、「はい」と回答した人の割合が41％だった。その変更内容、目的について聞いてみると「デジタルデータ活用、顧客体験マネージメントセクションの新設」「コミュニケーション部門とリサーチ部門の統合」「広報宣伝部門とデジタル部門を統合」など、部署の新設や、これまで分かれていた部署の統合、という回答が目立つ。環境の変化に対応する新しい役割を生み出すことや、分断されていた領域を統合し、効率化、効果の最大化を目指す動きが起きているようだ。

◆１年以内に宣伝関連部門の組織改革を実施したか？

また近年の働き方改革の流れを受け、1年以内に宣伝部門の働き方を改善する体制変更があったかという設問も用意。「はい」が24％という結果に。「フレックス制度導入」「在宅勤務、フリーアクセス勤務体制が推奨されたこと」「職務の明確化」「チーム制度によるスピーディーな意思決定とタイムリーな実践」など、新しい制度・体制や、効率化による業務時間の削減が行われている様子が見てとれた。

月刊『宣伝会議』デジタルマガジンで公開した記事では、以下の設問についてもアンケート結果を紹介している。

・「広告・宣伝活動で活用している媒体について」
・「宣伝関連部門の「組織」に関する課題」
・「昨今の広告マーケティングに関わる話題・手法で関心のあること」
・「宣伝部門に必要なスキル・知識のうち、特に現時点で不足していると考えるもの」
・「2019年度の注力したい施策・領域」