8割が「ブランドへの信頼が購買決定要因」と回答 エデルマンが最新調査結果を発表

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10月3日、エデルマン・ジャパンは都内にてセミナー「ブランドは信頼に値するのか」を開催した。同セミナーは、エデルマンが約20年にわたり政府・企業・メディアNGOなどを対象にグローバルで実施してきた信頼度調査「トラストバロメーター」の最新調査結果などが発表された。

セミナーにはエデルマン アジア太平洋地域 CGO(チーフ・グロース・オフィサー)のミッシェル・ハットン氏が登壇。同氏は、昨今、世界中で消費者はブランドに大きな役割を期待し、信念に基づいて購買をするようになってきていると説明。さらに回答者の81%がブランドへの信頼について購買決定の要因だと回答している一方で、回答者の34%しかブランドを信頼していないという結果を発表した。

エデルマン アジア太平洋地域 CGO(チーフ・グロース・オフィサー) ミッシェル・ハットン氏

「消費者はブランドに対して、より多くのことを期待するようになってきている。具体的には『製品体験』だけでなく『顧客体験』『社会に与える影響』までを求められるようになっており、この3つをうまく設計して信頼を得ることができれば、それはビジネスの原動力にもなる」。

また昨今ブランドが、社会問題に対するコミットメントの意思を示すケースが増えているが、これに対して消費者が懐疑的になっていることを示す結果も出ているという。ハットン氏は「いくつかのブランドでは売上を伸ばすために社会的意義を掲げているものの、行動が伴わないために信頼を失っている」と指摘。さらにこうしたブランドの動きを「(グリーン・ウォッシングをもじり)“トラスト・ウォッシング”である」とし、変革をもたらす行動をしなければならないと訴えた。

セミナー後半では、“トラスト・ウォッシング”をテーマにパネルディスカッションが行われた。エデルマン・ジャパン ブランドディレクターの森田尚子氏がモデレータを務め、パネリストとしてユニリーバ・ジャパン・カスタマーマーケティング ホーム&パーソナルケア マーケティングダイレクターの中川晋太郎氏らが登壇した。

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