関東地区で交通広告を販売・管理する鉄道事業社ならびにハウスエージェンシーの11社・局は交通広告の媒体価値向上を目指す、業界全体での取り組みの一環として、媒体接触などのデジタルデータのメジャメント標準化に向け「交通広告メジャメント標準化検討会」を設置すると発表した。

検討会に参加するのは、小田急エージェンシー、西武鉄道、京王エージェンシー、東急エージェンシー、京急アドエンタープライズ、東京都交通局、京成エージェンシー、東武鉄道、相模鉄道、メトロアドエージェンシー、ジェイアール東日本企画の11の社、局。

検討会では交通広告の「媒体価値の見える化」を目的に、各種センサーなど様々なツールやデジタルソリューションなどを活用し、媒体接触などに関するオーディエンスデータを取得して検証を進めることで、交通広告におけるメジャメント標準化を確立することを目指していくとしている。