米インタラクティブ広告協会が6月16日に発表した調査で、大手ブランド57のうち、51％が、2019年よりも広告費を減らす意向を示した。一方、昨年より増やすと回答したのは26%。昨年同等としたのは23％だった。5月29日から6月8日にかけて調査した。

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メディア別で、広告費が「増える」との回答が多かったのは、インターネットに接続したテレビ（コネクテッドテレビ）や、ネット経由の動画配信サービス（オーバー・ザ・トップ、OTT）で56％。次いで動画広告（コネクテッドテレビ、OTT以外）で56％、ソーシャルメディア56％、ポッドキャスト52％、バナーなどのディスプレー広告が46％となった。一方、地上波テレビやラジオ、ダイレクトメール、新聞・雑誌、OOHはいずれも半数以上が「減る」とした。回答したのはメディア・バイイング担当者101人。

オリジナルコンテンツへの投資や、新型コロナウイルス感染症の拡大による外出制限で、コネクテッドテレビやOTTの利用時間は増加傾向にある。米調査会社イーマーケターの推計では、米国での月額制OTTサービスの1日あたり利用時間が、前年比23.0％増の62分となった。トップはNetflixで、利用時間が1日あたり30分を超えた。