コロナ禍で「家事シェア消費」が強化 jeki「イマドキファミリー研究所」が調査結果を発表

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ジェイアール東日本企画(以下、jeki)の「イマドキファミリー研究所」は、「コロナ禍におけるパパママの意識・行動変化」に関する調査を実施、その結果を発表した。

「イマドキファミリー研究所」は、共働き世帯の増加など家族を取り巻く環境の変化に着目し、「イマドキファミリー」のリアルなインサイトを捉え、企業と家族の最適なコミュニケーションを発見・創造することを目的として、jeki内の働くママプランナーを中心に、2017年にスタートしたプロジェクトだ。

今回の調査は、2020年6月25日~7月1日の期間、首都40㎞圏、中京圏、関西圏の3エリアで、末子小学校3年生以下の共働き家庭のパパママ、専業主婦家庭のパパママを対象に実施されたもの。

調査の結果、以下のファインディングスが得られたという。

〇共働きのテレワーク実施ママ・非実施ママ共に「時間的余裕なし」が多数派。ただしテレワーク実施ママでは、非実施ママと比べると「余裕あり」がやや高く、多少のゆとりが生まれている。

〇「家族みんなで過ごす時間の大切さ」を多くのママが実感。一方で、専業主婦ママの「ストレス」の高さが突出。

〇家族の時間が増えたコロナ禍、新たな家族消費はテレワーク実施ママに高い割合で発生。

〇「冷凍食品は手抜き?」論争に終止符! 商品活用・家事シェアで子供との時間を創出するのが、テレワーク実施ママのニューノーマル。

■調査結果の一部

平日の家族の夕食に月に1回以上、冷凍食品などのお助け食品を使用するかを聞いた設問の結果。

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