岡山大とベネッセが共同研究、SDGsが軸

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大学経営にSDGsを取り入れる岡山大学と、「Benesse=よく生きる」の企業理念のもと事業を展開するベネッセホールディングス(本社:岡山県岡山市)は23日、共同研究の開始を発表。地域の持続可能性と「well-being:ウェルビーイング」の学術的研究を、2020年度から2022年度の3ヵ年で進める。

アートを媒介とした地域づくりへの取り組み「直島メソッド」ならびに社会全体の利益を考える「公益資本主義」が、 直島・犬島・豊島の3島を中心とした地域や住民の「well-being:ウェルビーイング」にもたらした変化とそのメカニズムについて調査し、 他地域にも応用可能なモデル化を含め、学術的な成果としてまとめる予定だ。

岡山大学は、理念「高度な知の創成と的確な知の継承」 目的「人類社会の持続的進化のための新たなパラダイム構築」の下、「SDGsに関する岡山大学の行動指針」を策定し2017年には、第1回「ジャパンSDGsアワード」特別賞を受賞。ベネッセグループは、 2018年度に全常勤取締役を委員とするサステナビリティ推進委員会を設置し「サステナビリティビジョン」を策定するなどしている。

両者が注力するSDGsを軸に行われる同研究について、岡山大学 槇野博史学長は「新型コロナウイルスの流行を経て、 新たな社会を作っていくにあたっては、 人間の価値や豊かな生き方が重要。共同研究を通じて、 サステナビリティとウェルビーイングとは何かを研究し、 世界に発信したい」。またベネッセホールディングス 安達 保社長は「資本主義の転換期の鍵はSDGsにある。 課題先進国の日本がどのようにSDGsに貢献していくかは重要な視点。 直島を中心にベネッセが取組んできた地域再生モデルを一つのヒントに、Well-Beingを実践する方法を研究し、 これからの時代のWell-Beingに貢献できれば」とコメントを寄せた。

写真は 槇野岡山大学学長と安達ベネッセ社長が7月に直島を訪問した時のもの。

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