広告業界も例外ではない、差別という問題

10月14日から始まる「Advertising Week2020:Asia」。私は2018年から「Advertising Week Asia（AWA）」のアドバイザリーボード サポートメンバーとして参加をし、今年は「チェンジメイカーとしての『VOGUE』－ 新イニシアチブ「VOGUE CHANGE」が目指す新しい社会」と題するセッションの企画を担当しています。なぜ、いま「ダイバーシティ＆インクルージョン」なのか？「Advertising Week2020:Asia」の開催に先立ち、その狙いや背後にある問題指揮を紹介したいと思います。

インクルージョンの語源は、社会的経済的格差を「社会的排除（ソーシャル・エクスクルージョン）」と呼んでいたところにあり、アメリカでは実に1980年代の障がい児の教育に対する概念としてインクルージョン（包括）が注目され、日本でも教育分野から広がった言葉なのだそう。

日本において多様性を肯定する人が多くなったことはそんなに昔ではないかもしれませんが、私は学生時代にバイトしていた劇場の仲間たちが、セクシュアリティも多様かつオープン。なんの損得勘定もない友人だから偏見も何もなかった。今思うと、その時の男女も年齢も超えた数々の体験は本当に貴重でした。

私は仕事で海外に行くことも多く、“海外に行くと人見知りしない性格”なので今まで何人と会い、お酒を酌み交わし、友人を作ってきたか数え切れません（笑）。日本にいると場にそぐわない奇抜なファッションの人が気になったり、空気を読み取り周りに馴染もうと無意識にしてしまうこともあるのですが、海外に行くと人種も違うし多様なんて当たり前、という考え方がベースにあり「人とちがうことは個性」と肯定的に考える人が私の周りは特に多かった、私は友人に恵まれいるようです。

そしてインクルージョンが日本で強く意識されるようになったのはここ2～3年前くらいだと認識しています。教育からスタートしたこの言葉は今ではビジネス・社会全体への考え方として浸透、能力や経験が差別なく認められて仕事ができる、国籍、性別、学歴などにとらわれずに就業できるなどの考え方に変化をもたらして来ています。

残念ながら、特権階級や性別、国籍での差別はまだまたある社会と感じており、我々広告業界も例外ではなく、2017年にアメリカの業界を震撼させたDiet Madison Avenueではパワハラ、セクハラ、人種差別などが暴露され、渦中の人物は最終的に自分の非を認め次々に解雇になったことも記憶に新しいところです。

社会が変化をしていく過程で私たち日本の業界でもこのテーマについて考えていく機会を創出することはとても意味があると感じました。

「自分ごと」として、これからの社会を身近に考えていくきっかけに。

今回このテーマにあっているとセッションをお願いしたのは、VOUGE。

昨年VOUGEは日本で創刊20周年を迎え、今年3月にダイバーシティ＆インクルージョン、サステナビリティ、ワーク＆ライフの3カテゴリーに主軸をおき、社会課題の啓発や国内外の最新事例の発信を目的とした新しいプロジェクト「VOGUE CHANGE（ヴォーグ チェンジ）」をスタート。

このコンテンツは読む人の立場や状況により様々な解釈や会話を呼ぶ、とても素晴らしいチャレンジだと感じ、女性はもちろん、男性にも知ってほしい内容だと感じたのです。この考えでなければならない、タブーは話題にしない、環境問題は自分には大きすぎて関係ない、という一つの固定観念にとらわれず、答えは一つではなく、選択も自由。

多様性、インクルージョン、セクシャリティ、環境破壊など社会的に重いテーマであっても個人で考えるきっかけとなったらと思っています。

ADKクリエイティブ・ワン
クリエイティブ・キュレーター／PR
末永朗子氏

国内外のアワード、コンベンションなどに精通。PR、Editorとしても活躍。