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ショッピングモール、家電量販店は約2割が利用頻度減。コロナ禍における小売店舗の利用状況調査

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サイバーエージェントは、新型コロナウイルス感染拡大の影響を受け、日本における小売店舗の利用状況がどのように変化したのかを定量的に把握することを目的として、コロナ禍における人々の購買行動の変化と小売店舗の利用意向について、業態別の意識調査を実施した(調査概要:全国の20代から60代、計10,340人にインターネットにて調査を実施)。

本調査では、小売店舗の利用頻度について、「コンビニエンスストア」「ミニスーパー※1」「スーパー※2」「ショッピングモール※3」「ドラッグストア」「家電量販店」の6業態において、新型コロナウイルス感染拡大前後の利用頻度の変化や、頻度が変化した理由などを調査している。

※1 飲食料品を中心に扱う小型店
※2 食品から日用品まで取り扱う店
※3 複数の店舗や飲食店がある大規模な商業施設

新型コロナウイルス感染拡大前後の店舗利用について

調査結果より、「コンビニ」「スーパー」「ドラッグストア」では一定数の減少が見られるものの、元々利用していた人のうち「利用が減少した」と回答した人は1割以内におさまっているのに対し、「ショッピングモール」「家電量販店」においては、元々利用していた人のうち約2割が「利用が減少した」と回答した。

利用頻度が減少した理由として最も多かったのは、全業態共通して「不要不急の利用を控えた」。次いで「利便性が悪い」「感染対策に不安がある」が挙げられたが、「感染対策に不安がある」については、ショッピングモールが37%、スーパーが27%と混雑が想定される店舗は意識的に避けられていた様子が見てとれる。

逆に、各業態において「利用頻度が増加した」という回答の理由については、コンビニエンスストアは「利便性が良い」「店舗数が多い」、ショッピングモールは「品揃えが豊富である」が他業態に比べて突出している。

また、ドラッグストアはマスクやアルコールなど「感染対策商品が豊富」という点で、利用頻度が増加したという意見が多く見られた。

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