⼀般社団法⼈ ⽇本インタラクティブ広告協会（JIAA）は、2020年11⽉、全国のインターネットユーザー（1グループ4名×5グループ、計20名）を対象に、「2020年インターネット広告に関するユーザー意識調査（定性）」を実施、その結果を発表した。ユーザーがインターネット広告体験から感じている本音を掘り下げ、インターネット広告の信頼性の向上に繋がるファクターを抽出することが目的。

JIAAでは2019年に全国5000⼈を対象に「インターネット広告に関するユーザー意識調査（定量）」を実施していた。今回の定性調査は2019年の調査結果から導き出された仮説をもとに、定量調査では把握できなかったユーザーのインターネット広告に対する意識を定性的に確認し、課題の改善に向けた施策の方向性を定めるための知見を得る目的で実施された。

2019年時の調査では、インターネットメディアに対する評価に比べてインターネット広告に対する評価が低く、「しつこい／不快」「邪魔な／煩わしい／うっとうしい」といったネガティブなイメージを持つユーザーがいずれも3割を超えた。そのネガティブイメージの要素は「広告の表示のされかた」が最も多く5割を超え、次いで「広告の表現内容」「ターゲティング」「業種やサービス」の順にそれぞれ約4割から嫌悪感を抱く要因として挙げられていた。

JIAAでは2019年時の調査でわかったインターネット広告に対してネガティブなイメージが持たれる要因、あるいはユーザーの本音から見える信頼性向上に繋がる改善施策について仮説を設定したうえで、今回の調査を実施。その結果、以下のような洞察を得たという。

〇インターネットメディアとインターネット広告への評価は相互に影響し得る。疑わしげな広告の掲載はメディアの信頼を毀損する。

〇嫌悪感の強い「広告表示のされ方」「広告の表現内容」「業種やサービス」に対する改善施策の方向性は合致している。業界ガイドライン等による取り組みの推進が有効。

〇「ターゲティング」に対しては不安感もある一方、興味関心に合った広告を望むポジティブな意見も。仕組みへの理解促進と使い方の向上がポイント。

〇インターネット広告の信頼性向上には、ユーザーの本音を傾聴し、業界の施策を広く浸透させることが不可欠。認知を高める周知が必要。

■仮説とユーザーの声（調査結果より抜粋）

 
JIAAでは、今後も継続して調査を実施し、ユーザーの期待や要望に応える施策の検討と実⾏に努め、その施策を広く浸透させることが、インターネット広告の信頼性向上のために重要であるとの認識のもと活動を続けていきたいとしている。