2人でスタートしたEC部門を新たなチャネルへと成長させる
人が資産と言われる広告界。人材育成は、広告界に属する企業に共通する重要課題だ。社員のスキルを伸ばし、成長を続ける企業に人材育成の方針を聞く。
三浦 佳祐 氏
1566年創業の西川は「よく眠り、よく生きる。」をビジョンに据える老舗寝具メーカーだ。長らく百貨店や直営店の対面接客が中心だったが、直営ECを本格導入したのは2018年のこと。「当初は2人からスタートでした。私も営業からの異動で、デジタル領域の専門用語にも慣れませんでした」と自社直営グループの三浦佳祐氏は話す。
直営ECをはじめ、デジタル領域のチャネル拡大へと社内の風向きが変わる中、まず着手したのは部内の共通言語の習得だった。その際に活用したのが宣伝会議の「オンライン版スタンダードトレーニング」だった。メーカーでEC部門を率いる講師や、デジタル領域ならではの講義内容に共感をする場面も多かった。
また、デジタル分野に関わる他部門と共同利用したため、学んだ内容をお互いにフィードバックし合うこともあったという。受講を通して、商品・素材のスペック紹介だけではなく、「いかに生活者目線でデジタル施策の設計を行っていくか」へと悩みのレベルが上がったと語る。
長らく主力の顧客接点であった店舗に対し、ECがどのような関わりを持つことができるか。来店を経て直営ECで購入したお客さまをフォローする仕組みを構築するなど、試行錯誤の最中に、コロナ禍に見舞われた。多くの店舗で営業活動が制限されるなか、ECに新しいお客さまの流入が目立った。「これまでは40代前後をECでのメインターゲットにしていましたが、従来、店頭購入していた60 ～ 70代がオンラインで購入するケースが増えました。店頭だけでなくECでもお客さまの声を拾い集め、買い替えのタイミングを逃さない施策に取り組んでいきたい」と意気込む。
今後も店舗とECの連携強化に取り組んでいくなかでチームメンバーの「デジタルに対するアレルギーを取り払っていきたい」と三浦氏は話す。新たな知識を身に付け「自分たちがつくるものが多くの人に見てもらえる喜びや、改善するとすぐに結果が返ってくるデジタルならではの醍醐味」を共有できるチームづくりを目指す。
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