CEO意識調査、日本は従業員エンゲージメント注力の傾向

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PwC Japanグループは5月24日、「2021年度世界CEO意識調査」の日本調査結果を発表した。2021年1~2月に世界100カ国・地域のCEO5050名を対象に調査し、3月に発表した同調査のうち、日本企業のCEO166名の回答に焦点を当て日本企業が置かれている状況について考察したもの。

3分の2は世界経済の回復を予測

日本ではCEOの67%が世界経済の成長の回復を予測した。昨年度調査の12%から大きく上昇し、コロナワクチン普及後の経済活性化を見越した前向きな結果となった。一方、自社の売上成長見通しについては、「非常に自信がある」と回答したCEOは14%だった。また成長への脅威についての質問では、「パンデミックやその他の健康危機」続いて「サイバー攻撃」「技術変化のスピード」への懸念が高かった。

今後3年間での長期投資については、「DX」に関し「10%以上の増額を予定している」と回答したのは、日本のCEOは31%(世界全体で49%)、また「サステナビリティおよびESGに関する取り組み」に関して、2ケタ以上の増額予定は13%(世界で23%)だった。

日本CEOが注力する人材戦略は

人員計画に関しては今後12カ月において従業員を増やすと回答したCEOは27%(世界で44%)。一方で、今後競争力を高めていくために、「従業員のエンゲージメントやコミュニケーションを変化させていく」と回答した日本のCEOは45%と、世界全体30%を上回る結果となった。コロナ後の持続的な成長に向け、従業員エンゲージメントの重要性を意識しているCEOが多いことがうかがえる。

「貴社の競争力を高めていくために、人材戦略のどのような点を変えていきますか」(最大3つまでお選びくださいに対する回答)

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