クロス・マーケティング（東京・新宿）は2021年5月17～18日の2日間、全国20～69歳の男女2500人を対象に「SDGsに関する調査」を実施。2015年に国連サミットでSDGsが採択されてから6年。その認知度、意識・消費行動について分析した。

SDGs認知度2年間で約4倍、学生が職業別トップ

SDGsの認知率について、「名称も内容も知っている」「名前は聞いたことがある」と回答したのは67％。2019年調査時の認知率は14％であり、2年間で約4倍に上昇した。認知率は職業別では、学⽣が⾼く（77.6%）、専業主婦は低い（58.7%）という結果となった。

SDGsの17の目標のうち、「名称も内容も知っている」ものとして多く挙げられたのは、「貧困をなくそう」「飢餓をゼロに」「ジェンダー平等を実現しよう」「すべての人に健康と福祉を」の4目標でいずれも30％台。また、SDGsに関連する活動や用語の中で、ポジティブに感じるものを聞いたところ、「食品ロスの削減」「再生可能エネルギー」「地産地消」「ワークライフバランス」が50%程度で上位であった＜図1＞。

エコバックなど、取り組みやすい項目から徐々に行動傾向

「普段自分が行っている行動のうち、SDGsの活動と思うもの」については、「マイボトル・エコバッグを持ち歩く」が23％でトップ。その後、「食べ残しをしない、余り食材を活用する」20％、「電気をこまめに消す、使用時間を減らす」19％、「水道の蛇口をこまめに止める」18％など、日常生活において少しの意識を持てば行える、取り組みやすいと思われる行動が上位を占めた。

一方、「活動したいと思っているもののできていないもの」は、「寄付をする」13％、「太陽光発電などを導入または出資する」11％、「被爆地や被災地を訪問する」11％、「オーガニック食材を育てる・買う・食べる」11％、「困っている方、ハンデのある方を見かけたら声をかける」10％。金銭面、労力が大きくかかわってくる項目は、ハードルが高い結果となった。

消費行動への影響は微弱、自分ごと化に課題

商品やサービスに、SDGs関連商品と分かる表記が“ある”場合と“ない”場合、どちらを購入するか聞いたところ、「品質・機能も価格も同じなら」「品質・機能も価格も高いなら」SDGs関連商品を購入するとした割合がやや高い結果に。現時点で”SDGs関連商品の表記”は、選定時の決定力としてはまだ弱い結果となった＜図3＞。

また、SDGs活動が進むことに対しての考えを聴取したところ、「目標を達成はできないと思うが状況は少し改善されると思う」39％、「状況はかなり改善されると思う」15%と前向きな意見のある一方で、「過去の同様な取り組みのように、一過性のもので終わる」42％と約半数を占める結果に＜図4＞。

認知率は上がっているものの、SDGs活動は日常の中で金銭的、労力のかからない範囲でしか行われておらず、他人事（国、自治体、企業がするもの）と捉えられている可能性が高い。同社は、いかに活動の選択肢を広げ、生活者が参加しやすいものにしていくかが、今後は必要と推察している。