電通グループは1月26日、2021年の世界の広告費は前年比17.0％増の6825億ドル（約78兆3000億円）だったと発表した。デジタル広告が同比29.1％増の3557億ドル（約40兆8000億円）で拡大をけん引。デジタル広告は構成比で初めて50％を超えた。テレビは1906億ドル（約21兆8600億円）で、伸び率7.9％増は2010年以降で最も高くなった。

デジタルは2024年には構成比が約60％に達する見通し

テレビは堅調な一方、ラジオは成長率が鈍化して2.0％に。新聞と雑誌は減少傾向が続く

2022年の日本の広告市場は、デジタル広告が7.2％増、テレビ広告が3.2%増で、全体では3.5％増となる予測。デジタルではeコマースやソーシャルメディア広告、動画広告が好調。電通は、2023年はコロナ禍からの回復に伴って人流などが増加し、外食・各種サービスや交通・レジャー等の業種が復調するとの見通しを示した。個人消費の揺り戻しにも期待を寄せた。

2022年の業種別では、反動が見込まれる旅行業（21年比10.3％増）と、自動車関連（同比7.6％増）という

世界では間もなく開催の北京冬季オリンピック、11月実施の米国中間選挙、サッカーワールドカップ・カタール大会などが増加要因。21年比で9.2％増の成長を見込む。

予測は、北米・ラテンアメリカ、ヨーロッパ・中東、アジア太平洋など59市場から、21年12月下旬までに収集したデータに基づくもの。広告会社の手数料や割引などを除いた現地通貨建ての金額で、2021年11月の平均為替レートで米ドルに換算した。