デジタルが構成比5割超え 世界の広告費、21年は約78.3兆円

share

電通グループは1月26日、2021年の世界の広告費は前年比17.0%増の6825億ドル(約78兆3000億円)だったと発表した。デジタル広告が同比29.1%増の3557億ドル(約40兆8000億円)で拡大をけん引。デジタル広告は構成比で初めて50%を超えた。テレビは1906億ドル(約21兆8600億円)で、伸び率7.9%増は2010年以降で最も高くなった。

デジタルは2024年には構成比が約60%に達する見通し

テレビは堅調な一方、ラジオは成長率が鈍化して2.0%に。新聞と雑誌は減少傾向が続く

2022年の日本の広告市場は、デジタル広告が7.2%増、テレビ広告が3.2%増で、全体では3.5%増となる予測。デジタルではeコマースやソーシャルメディア広告、動画広告が好調。電通は、2023年はコロナ禍からの回復に伴って人流などが増加し、外食・各種サービスや交通・レジャー等の業種が復調するとの見通しを示した。個人消費の揺り戻しにも期待を寄せた。

2022年の業種別では、反動が見込まれる旅行業(21年比10.3%増)と、自動車関連(同比7.6%増)という

世界では間もなく開催の北京冬季オリンピック、11月実施の米国中間選挙、サッカーワールドカップ・カタール大会などが増加要因。21年比で9.2%増の成長を見込む。

予測は、北米・ラテンアメリカ、ヨーロッパ・中東、アジア太平洋など59市場から、21年12月下旬までに収集したデータに基づくもの。広告会社の手数料や割引などを除いた現地通貨建ての金額で、2021年11月の平均為替レートで米ドルに換算した。

Follow Us