電通は､SDGsに関するプロジェクトを推進する電通Team SDGsによる「SDGsに関する生活者調査」の結果を発表した。

本調査は2018年から行っているもの。今回は10～70代の男女計1400人を対象に、2023年2月7日～2月10日の期間でインターネット調査を実施。SDGsの認知率や認知経路について過去データとの比較、企業活動におけるSDGsの取り組みが生活者に及ぼす影響を分析している。

発表データの一部は以下の通り。

認知率は調査開始以来初の9割越え

SDGsの認知率は91.6%。「内容まで含めて知っている」と回答した人は、第1回調査（2018年2月実施）から11倍以上増加した。また、女性・男性共に10代の認知度が高かった。小中高の学習指導要領の改訂により、10代の内容理解度が年々高まっていると推察している。

認知経路はテレビが半数以上

SDGsの認知経路は「テレビ」（63.5％）、「報道機関や情報機関のWEB・SNS・アプリ」（37.6％）、「新聞」（23.8％）の順で多い。「SNS」（12.7%）から情報を得ている人は、10～20代男性が多い傾向。

9割弱がポジティブな印象と回答

SDGsについて、9割弱（87.3%）がポジティブな印象を持っている。女性70代が96.5%と最も割合が高い結果に。

各テーマの認知度・理解度には開きが

サステナビリティに関連する15のテーマについて、認知度は、「食品ロス」が92.6％、「ジェンダー平等」が90.2％、「再生可能エネルギー」が90.1％と高い割合を示した。理解度も同様のテーマの割合が高く、認知度の低いテーマについては認知拡大が課題とみられる。

取り組む企業は好感度上昇の傾向

SDGsに対して企業が積極的に取り組むと、約8割の人が「良い印象が強くなる」「好感度が上がる」と回答。また、企業に積極的に推進して欲しいテーマでは、「食品ロス」「再生可能エネルギー」「気候変動対策」の順で割合が高かった。