キヤノンマーケティングジャパングループでは、紙、ウェブ、SNSの3メディアで社内広報を展開している。特にウェブは“ポータルサイト”と位置づけ、自社や業界の動きをリアルタイムで把握できるよう構成。社員の積極的な情報活用を広報部で支援している。
紙、ウェブ、SNSの3つを連携
目的やターゲットにあわせクロスメディアで展開
ポータルサイトでは誌面で展開する社内報の特集に関するアンケートを実施し、一方、社内報では効果的な ポータルサイトの使い方を掲載したりと、各メディアの特性を使い分けて活用している。
キヤノンマーケティングジャパン（以下キヤノンMJ）に独自の社内報が誕生したのは、前身のキヤノン販売が本社を品川に移した2003年のことだった。
それまで、生産や開発を担うキヤノンの社内報を共有していたが、マーケティング情報に軸足を置くこと、同時期からグループ企業が増え始めていたことから、キヤノンMJグループとしての一体感を醸成することを目的に、独自の社内報冊子である「Canon Frontline」を立ち上げた。
夏場は合併号となるため年11回発行。2005年には、速報性がメリットの社内ポータルサイト「Canon Frontline Web」を開設し、さらに現在では双方向のコミュニケーションが可能な社内SNS「Canon Frontline Community」も活用。クロスメディアでの社内広報に取り組んでいる。
「紙、ウェブ、SNSのそれぞれの特徴を活かした連動に力を入れています」と、同社コミュニケーション本部広報部広報第二グループ課長の若杉卓矢氏は話す。
キヤノンMJでは、社外広報を広報第一グループが、社内広報を第二グループが担当。第二グループでは前述の3つのメディアのほか、パートナー企業や法人ユーザーへの年4回発行のコミュニケーション誌「C-magazine」、毎年更新の会社案内「CANON MJ TODAY」を含め8人で推進している。
