データドリブンな施策による顧客体験の提供が、「逃している6割の潜在顧客」を捉える

購入前にデジタルを駆使し、あらゆるチャネルから情報を集め、納得し、購入する。かつてのように、マス広告で伝えられた商品の情報だけを鵜呑みにして、そのまま購入するようなことは少なくなった今、どの業種、業態のビジネスでもデジタルへの対応は欠かせないものになっている。
アドビ システムズ グローバルサービス統括本部 コンサルティングサービス本部 DMSコンサルティング部 シニアコンサルタント 安西 敬介 氏 前職は航空会社でWebに従事。解析/ターゲティン グ/ソーシャルなどを中心に200を超えるWebサイ トへのコンサルティングを実施。執筆、講演多数。

アドビ システムズ グローバルサービス統括本部 コンサルティングサービス本部 DMSコンサルティング部 シニアコンサルタント 安西 敬介 氏
前職は航空会社でWebに従事。解析/ターゲティン グ/ソーシャルなどを中心に200を超えるWebサイ トへのコンサルティングを実施。執筆、講演多数。

デジタルのマイナス体験で6割超が検討を中断

デジタルへの投資が重要と言うと、「当社の商品の販売チャネルは、リアルの店舗がメイン。オンラインでビジネスが完結する業態ではないので関係のない話」といったような声も聞こえてくる。

こうした声に対してアドビシステムズグローバルサービス統括本部コンサルティングサービス本部DMSコンサルティング部シニアコンサルタントの安西敬介氏は「デジタル上での顧客体験が重要な業態は、決してデジタルでビジネスが完結する企業だけではない」と指摘する。

同社が日経BPコンサルティングと共同で実施した調査(2014年10月【図1】)によれば、たとえ店舗にいても、知りたい情報を「その場で店員に聞く」よりも「Webサイトで調べる」と答えた人が多いことが分かった。

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【調査概要】
調査目的:消費者の商品情報の収集におけるWebの役割を把握する
調査対象:消費者
有効回答数:1000件
調査期間:2014 年10月21日~24日
調査実施:アドビ システムズ 株式会社が、株式会社日経BPコンサルティングに委託して実施

また「Webサイトでのマイナス経験があると、商品購入または情報収集のいずれかを中断する」と回答した人が62.6%に上る結果に。つまり、ビジネスが店舗主体かオンライン主体かに関わらず、デジタルへの投資が必要なのだ。

また、デジタルの浸透で消費者と企業との接点は、従来のマス広告や店舗に加え、PCWeb、モバイルWeb、アプリなど、そのチャネルは多様化する一方だ。

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