【PR企画】

グロースハックを成功に導くチームマネジメント術

講演者

Kaizen Platform, Inc. Customer Success 高橋 歩 氏

ユーザーの行動データの分析やウェブサイトの改善などを行い、企業の目的を達成させていくグロースハックおいて、最も重要なポイントは「時間やお金といったリソースを成長へ変えていく変換効率を上げること」と、高橋氏は定義。これを実現するために、社内でグロースハックのためのチームを編成しサービス成長に取り組む企業が増えているという。

高橋氏は、グロースハックしていくプロセスとして、キックオフミーティングの実施、テストの実施方法の決定、プランニングと改善作業、テストとそのレポート、という一連の流れを解説。このプロセスを回していくためには、プロジェクトを推進して管理する推進担当者のほか、テストの場所や方法を決める企画担当者、技術的観点からサポートするエンジニア、サイト改善案をつくるUIデザインの担当者らが、それぞれの役割を担いながら一つひとつの活動を行っていく必要があるとした。

さらに「各役割を細かく整理していくことで、その役割を実現するために必要なスキルを定義することができ、スタッフ一人ひとりが出来ることや、足りない領域を可視化できる」と説明。この足りない領域を補うためには、「社内の人材を活用していくほか、社外スタッフとのコラボレーションが有効」と提言した。

また、サイトを改善していく際に突きあたるさまざまな課題に対しては、「チームのメンバーのマインドセットを変えることで解決できる問題が多くある」と指摘。その一つのケースとして、「経営層の理解を得ることで、より全社的なプロジェクトにしていくことが、結果的にさまざまなページやサイトの改善につながる」と語った。

では、上層部の理解を得るために何をすべきか。高橋氏は、「まず小さく始めて成果を上げてみること。成果があることを実証できれば、価値を理解してくれる人が増え、関係者の数が増えて、その活動領域を広げていくことが可能になる」とアドバイスし、「このような成果を上げていく企業になるスパイラルを、いかに早く回すかということが大事なポイント」と強調した。

「カイゼンによる事業成長を目指すマーケティングリーダーに向けて、Kaizen Growth Drive 2015というイベントを開催するので、組織やスキルの議論を深めたい対象者にはぜひ参加してほしい」と高橋氏は講演を締めくくった。

スマホ時代のエンゲージメント・マーケティング

登壇者

潜在顧客を優良顧客へ
DMPが実現するワントゥワンコミュニケーションとは

京セラコミュニケーションシステム インターネットメディア事業本部 デジタルマーケティング事業部 商品開発部長 三谷 陽 氏

ソーシャルメディアやモバイルデバイスの普及により、企業と消費者をつなぐチャネルが爆発的に増えた結果、情報収集から購買に至るまでの主導権は広告主から消費者に移行している。そんな中、商品を選んでもらうための手法として注目されるのが「エンゲージメント・マーケティング」。双方向かつ、ワントゥワンのコミュニケーションを通じて商品やサービスに対するユーザーの愛着や絆を高めることで、コモディティ化が進む中、他商品との差別化を図るというものだ。

そんなエンゲージメント・マーケティングのサポートツールとして、三谷氏はKCCS社の提供する「Rocket Fuel Origin DMP」を紹介。ペイド、オウンド、アーンドのトリプルメディアでユーザーがとる日々の行動をデータとして集約し、どのメディア、どのチャネルにも、整合性と一貫性を持ってユーザーに自動的に広告を配信できるDMP（データ・マネジメント・プラットフォーム）だ。「購入を検討している段階」「購入後」といった情報も蓄積され、すでに購入済みの商品の広告がいつまでも表示されることのないようにする。

「Rocket Fuel Origin DMP」の導入により、ユーザーのカスタマージャーニーを詳細にたどりながら、ユーザーにストレスがかからないコミュニケーションを支援できると三谷氏は説明する。「航空会社の話を例に挙げると、サンフランシスコへの旅行を検討しているユーザーが、『サンフランシスコ 旅行』と検索し、そこに表示されたリスティング広告から企業サイトに流入したとします。その後、ユーザーが顧客のWebページやFacebookページで展開されるキャンペーンページなど、どのチャネルを閲覧していても、『サンフランシスコ 旅行』に興味のあるユーザーとして、サンフランシスコ旅行に関する情報が表示され、一貫性のあるコミュニケーションが実現できます」。

さらに、「“いいね！”でチケット20％オフ」などSNSキャンペーンにユーザーが参加した場合は、その情報も直ちに反映され、違うチャネルからチケットを購入する際も20％割り引いた金額がそのまま反映される。また、同じ検索ワードで流入したお客さまでも、そのユーザーのマイル状況や家族属性から「ビジネスクラスで、よりラグジュアリーな旅を」「テーマパークで家族の思い出を」など、個々人の属性に応じた広告訴求が可能と話す。

今後は、スマホアプリと位置情報を連携させ、ユーザーの行動特性・シチュエーション・タイミングを考慮したメッセージ配信への取り組みをさらに強化していくと発表した。

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