ビデオリサーチは2015年12月8日、9日の2日間、東京国際フォーラムにて「VR FORUM 2015 COMMUNICATION DYNAMICS」を開催した。テレビのメディア価値向上にはどのようなことが鍵になるのか。生活者、メディア、テレビ、インターネット、マーケティングの各領域の課題や将来展望について、講演やパネルディスカッションが行われた。
スペシャルディスカッション・day1
「2020へ！テレビメディアの挑戦」
スマートフォン（以下スマホ）など新たなデバイスの普及や、生活者の多様化、タイムシフトの浸透などでテレビの視聴環境が変化する中、2020年に向けた放送局や広告会社の対応や目指すべき未来像などが議論された。
ビデオリサーチの尾関氏によると、2004年から現在までのHUT（総世帯視聴率）は単身世帯と2世代世帯で低下。個人属性別では13〜19歳のT層（ティーンエイジャー）、20〜34歳のM1層で低下している。また、民放5局のプライムタイム（毎日19:00～23:00の時間帯）の番組の約半数がバラエティになっている点が紹介された。
この現状を受け、博報堂の中谷氏は「2006年以降、20代のテレビ接触時間が急激に下がり、スマホの利用が伸びている。一方で50代は横ばい」と言及（メディア環境研究所調べ）。C Channelの森川氏も「HUTを取るには幅広いターゲットに向けたコンテンツを作らなくてはいけないため、若者にとって面白い番組が少なくなる」、電通の石川氏も「世帯視聴率を基準にすると、制作者もそれに向けて作っていく事になる。マネタイズも考慮の上で、この構造をどう変えていくのかが広告会社の役目だと思う」と指摘した。
