宣伝会議は3日、『デジタルマーケティング年鑑2016』の販売を開始した。本年鑑は、宣伝担当者から広報・販促・マーケ・Web担当者まで、幅広い企業担当者の実務に必要な情報が詰まった一冊。2016年の注目キーワードや、2015年を代表するデジタル施策を101事例掲載している。さらに、実際にマーケティング活動を行っていく上で必要なツールや、発注先となる企業の最新情報などを収録し、企業の課題に対するヒントや答えが見つかる年鑑となる。

AdverTimesでは年鑑に収録されている最新事例の中から厳選した事例を紹介していく。

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デジタルマーケティング年鑑2016の内容

■第1章〈2016年〉注目のキーワード
ネイティブ広告、オンライン動画、広告ブロック、プライベート・マーケットプレイス、アトリビューション、デジタル広告指標、カスタマーエクスペリエンス、DMP、人工知能、マーケティングオートメーション、リアルタイムマーケティング、ソーシャルリスク、ロケーションベースマーケティング、デジタルサイネージ、訪日インバウンド、越境EC、Web接客、ユーザーイノベーション、共創マーケティング、フィンテック、IoT、サブスクリプションモデル

■第2章〈図解〉企業の最新ケーススタディ101社
【施策紹介企業】
トヨタ自動車、ビー・エム・ダブリュー、ブリヂストン、カシオ計算機、コニカミノルタ、日本電気（NEC） 、日立製作所、リコー、大和ハウス工業、三菱地所、カゴメ、カルビー、日清食品、ハーゲンダッツ ジャパン、旭酒造、伊藤園、サッポロビール、日本コカコーラ、ネスレ日本、コーセー、花王、アーバンリサーチ、クロスカンパニー、ワコール、アディダス ジャパン、日本テレビ放送網、日本放送協会、講談社、集英社、NTTドコモ、KDDI、ドミノ・ピザ ジャパン、吉野家ホールディングス、三井物産、三菱商事、大丸松坂屋百貨店、東急ハンズ、パルコ、良品計画、全日本空輸、日本航空、東京地下鉄、経済産業省×博報堂、東京都×東京観光財団、京都市、神戸市　ほか

【施策】
コーポレートサイトのリニューアル、Instagram運用、マーケティングオートメーションの導入、コミュニティーサイト運営、自社ECでのモニター施策、Facebookのグローバル運用、ドローンを活用したストア、人工知能を活用したジェネレーター施策、オンライン動画、シニアマーケティング、VR、LINE施策、グローバルサイトのリニューアル、越境EC、ウェアラブルデバイス対応、ビーコンを活用したアプリ、全米でのデジタルサイネージ展開例、DMPによるランディングページ最適化　ほか

■第3章〈厳選〉サービス・ツール一覧 全43分類180種
マーケティングオートメーション、クロスチャネルキャンペーンマネジメント、DMP、CRM、アンケートシステム、メール配信、SMS配信、Web接客、動画配信システム、レコメンドエンジン、スマートフォン最適化サービス、オンライン決済システム、予約システム、ソーシャルログイン、ウイルス対策ソフト、SSL、サーバー、ファイル共有サービス、クーポン配信サービス、ビーコン、プレスリリース配信サイト、ソーシャルメディア関連ツール、SEO、リスティング、LPO、EFO、広告効果測定ツール、アクセス解析、アプリ解析、タグマネジメント、インターネット視聴率、出稿量調査システム、コールトラッキング、アイトラッキング、DSP、SSP、アドネットワーク、トレーディングデスク、アフィリエイト、ソーシャルメディア、動画メディア、バイラルメディア、キュレーションメディア

■第4章　〈企業情報〉パートナー紹介 全17業種1188社
■付録　用語集

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