経営者トップの陰謀!化けの皮が剥がされたとき企業はどうなる?—『リスクの神様』監修者が語るドラマの見所、危機管理・広報(4)

【前回のコラム】「あなたの会社がもしも、スキャンダルに直面したらどうしますか?~『リスクの神様』監修者が語るドラマの見所、危機管理・広報(3)」はこちら

『リスクの神様』第4話では、サンライズ物産グループ企業「波丘樹脂」の製造工場で火災事故が発生する。「危機はチャンス」と言ってはばからない社長の塚原は、西行寺と同様、危機対策のプロの異名を持つ人物で、派遣された危機対策室メンバーも出る幕はなく、その対処はあたかも完璧であったかに見えた。しかし、西行寺(堤真一)だけは、塚原のその手際の良さとは裏腹に何か不自然なにおいを嗅ぎつけていた。

このコラムでは、毎回の放送後に『リスクの神様』の見どころや危機管理と広報の教訓、キーポイントなどを本ドラマの監修者で危機管理の専門家としての筆者の目線から解説していく。

第4話のあらすじ

サンライズ物産のグループ企業「波丘樹脂」の工業薬品倉庫で火災が発生し、西行寺(堤真一)とかおり(戸田恵梨香)、結城(森田剛)らは現地に向かった。一方、現場で西行寺らを出迎えた波丘樹脂社長の塚原(浅野和之)は、薬品に関する専門知識が必要であることを理由に、マスコミ対応を含めた対応について全て自分たちに任せてほしいと告げる。

現場検証の結果、出火原因はタバコの火の不始末であることが判明。倉庫近くの河川へ薬品が流出した可能性もあるとして、塚原は倉庫内の薬品に関するデータはすべて公表し、川の水が流れ込む湾内の漁業停止や遊泳禁止のほか、水質検査の実施も行うと発表する。

そんな中、西行寺らは、遊泳禁止のはずの波丘湾で泳いでいた子どものひとりが浜辺で倒れているのを発見し病院に運ぶ。海岸には、貝や魚を焼いて食べた後も残っていた。西行寺は念のため、市の保健所にこの貝の食べ後の検査を依頼するが–。

第4話の教訓—「早期解決」の落とし穴

第4話では、あたかもこれが「危機対策のお手本」とも言える塚原社長の危機対応の連続技をまざまざと見せられることになる。

このコラムでも何度か紹介しているが、不祥事発覚後の手順は、事実確認、原因究明、是正措置、責任表明、再発防止策であり、どの手順も疎かにすることができない。それを見透かすように社長の塚原は、経営トップの早期記者会見を通じて危機対策の王道を見事にやってのけた。

事実関係、原因究明の結果、責任問題、安全対策さらには未発表の工業薬品の流出の可能性を含めて疑念のない配布資料を準備し、マスコミの欲する情報・データを詳細に提供することで、一気に危機的事態を収束させる。

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白井 邦芳(危機管理コンサルタント/社会情報大学院大学 教授)
白井 邦芳(危機管理コンサルタント/社会情報大学院大学 教授)

ゼウス・コンサルティング代表取締役社長(現職)。1981年、早稲田大学教育学部を卒業後、AIU保険会社に入社。数度の米国研修・滞在を経て、企業不祥事、役員訴訟、異物混入、情報漏えい、テロ等の危機管理コンサルティング、災害対策、事業継続支援に多数関わる。2003年AIGリスクコンサルティング首席コンサルタント、2008年AIGコーポレートソリューションズ常務執行役員。AIGグループのBCPオフィサー及びRapid Response Team(緊急事態対応チーム)の危機管理担当役員を経て現在に至る。これまでに手がけた事例は2700件以上にのぼる。文部科学省 独立行政法人科学技術振興機構 「安全安心」研究開発領域追跡評価委員(社会心理学及びリスクマネジメント分野主査:2011年)。事業構想大学院大学客員教授(2017年-2018年)。日本広報学会会員、一般社団法人GBL研究所会員、日本法科学技術学会会員、経営戦略研究所講師。

白井 邦芳(危機管理コンサルタント/社会情報大学院大学 教授)

ゼウス・コンサルティング代表取締役社長(現職)。1981年、早稲田大学教育学部を卒業後、AIU保険会社に入社。数度の米国研修・滞在を経て、企業不祥事、役員訴訟、異物混入、情報漏えい、テロ等の危機管理コンサルティング、災害対策、事業継続支援に多数関わる。2003年AIGリスクコンサルティング首席コンサルタント、2008年AIGコーポレートソリューションズ常務執行役員。AIGグループのBCPオフィサー及びRapid Response Team(緊急事態対応チーム)の危機管理担当役員を経て現在に至る。これまでに手がけた事例は2700件以上にのぼる。文部科学省 独立行政法人科学技術振興機構 「安全安心」研究開発領域追跡評価委員(社会心理学及びリスクマネジメント分野主査:2011年)。事業構想大学院大学客員教授(2017年-2018年)。日本広報学会会員、一般社団法人GBL研究所会員、日本法科学技術学会会員、経営戦略研究所講師。

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