きょう9月1日は防災の日。7月には最大震度7を観測した熊本地震、8月には千葉県の広範囲で浸水被害が広がった千葉豪雨など、大きな災害が記憶に新しく、日ごろの備えの重要性が叫ばれている。その一方、備蓄品などを「災害に備えられている」という人の割合は少ない。飲食料品、化学メーカーなど各社は「普段から備えを」と発信している。
マーケティング・リサーチ会社のクロス・マーケティング社が7月15日～同17日、全国20～79歳の男女3000人を対象に「防災に関する調査（2026年）備え・実践編」を実施したところ、家庭内の備えは、「しっかりできている」「どちらかといえばできている」と回答した割合は26％にとどまり、「全くできていない」「どちらかといえばできていない」と回答した人は74％に上った。特に20～40代で「全くできていない」と回答した人は30％台と高かった。また、物の備えとして、「懐中電灯やランタン」「乾電池」「非常食・保存食・ペットボトルの水」を準備している人は30％台だった。簡易トイレを準備したり日頃の買い物で多めに買ったりする人もいたが、その割合は2022年の調査時とほぼ同じ状況だ。
そうした進まない防災備蓄のハードルを下げて簡単なところから始めてもらおうと、サントリーは昨年から企業や業種を超えて、消費者に日頃の買い物などで少しずつ備えてもらう「ちょ備蓄プロジェクト」を実施している。防災の日を前に、8月27日には、東京・晴海のスーパー「サミットストア」で、啓発イベントを実施した。
スーパーの入り口、レジ横などには、「ちょ備蓄」のポップが設置され、水や食料品、ラップなどが並んだ。商品を並べるだけでなく、食べなれている食品やぬいぐるみなどお気に入りのものがあると安心につながること、チャック付きポリ袋は洗濯にも使えること、ラップを皿に被せると食器を洗う手間も水も不要であることなどを紹介した。また、水についても、550mlであれば軽量で持ち出しやすいことや、2Lであれば省スペースでたくさん備蓄できるというボトルの大きさでの違いなどもポップに含めた。
食料品に加え、ぬいぐるみなども安心材料になることを紹介
