Appleは9月9日、同社初となる折りたたみ（フォルダブル）iPhone「iPhone Duo」を発表した。日本での販売価格は36万4800円からで、10月23日に発売される。価格の高さに注目が集まる一方で、Apple初の「折りたたみスマホ」自体にも様々な声が寄せられている。
折りたたみスマホ市場にはすでに韓国や中国のメーカーが先行して参入しているが、なぜAppleはこれほど時間を要したのか。先行する中国メーカーの過去の取材を紐解くと、その理由と同時に、日本市場における折りたたみスマホ普及の難しさが浮き彫りになってくる。
「iPhone Duo」スターホワイト（左）とナイトスカイ
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認知度75％に対し、購入意向は30％にとどまる
世界全体で見ても、折りたたみスマホの市場規模は依然として限定的だ。市場調査会社TrendForceが2026年9月に発表した最新の予測によると、2026年の世界出荷台数は約2020万台で、前年比わずか0.5％の微増にとどまるという。
日本国内における消費者の反応も、手放しで歓迎しているわけではない。折りたたみスマホの認知度が約75％に達しながらも、購入意向は約30％にとどまるというMM総研の調査結果（2024年）から2年が経過したが、消費者の慎重な姿勢は現在も根本的には変わっていないようだ。
購入に至らない理由として消費者が挙げているのが、「価格面」と「耐久性への懸念」の2点だ。特に耐久性に対しては、開閉を繰り返すことによる折り目部分の劣化を不安視する声が多いという。今年（2026年）4月に折りたたみスマホを日本へ初投入したOPPOの日本法人オウガ・ジャパンも、依然として「価格」や「耐久性」「重さ」「折り目」といった要素が特有のハードルになっていると指摘している。実際の店舗でも、来店客が端末を開いて折り目の周辺を目で入念に確認したり、直接指で触れたりして欠点を探そうとする行動が現在も見られるという。
「開けば大画面」がもたらす独自の体験価値
厳しい市場環境のなかでも、各社が折りたたみスマホの展開に投資を続けるのは、特有の「メリット」があるからだ。
