デジタルマーケティングに取り組むうえで、多くの企業が直面するのは社内の理解促進と、組織構造の壁である。
同時に、それは経営層の意志と本気度によって解決できる面が大きい。
企業がデジタルマーケティングによって収益化・活性化を飛躍させるきっかけにできるよう、アドビ システムズの代表取締役社長 佐分利ユージン氏と、アイ・エム・ジェイ（IMJ）取締役COOの加藤圭介氏に語ってもらった。
同時に、それは経営層の意志と本気度によって解決できる面が大きい。
企業がデジタルマーケティングによって収益化・活性化を飛躍させるきっかけにできるよう、アドビ システムズの代表取締役社長 佐分利ユージン氏と、アイ・エム・ジェイ（IMJ）取締役COOの加藤圭介氏に語ってもらった。
アイ・エム・ジェイ 取締役COO 加藤圭介 氏（左）
アドビ システムズ 代表取締役社長 佐分利ユージン 氏（右）
マーケティングのアプローチを変える時
加藤：
経営やマーケティングにおけるデジタルの重要性が高まるにつれ、最近では「デジタルマーケティングを具体的に推進するためには組織をどうすればよいか、PDCAを回せる人材を送り込んで欲しい」など、具体的かつ積極的な声が聞かれるようになりました。
佐分利：
顧客インサイトを捉えるために、自社で保有するデータを解析したいという要望は高まっています。CMO（Chief Marketing Officer）の権限や役割は、米国と日本ではまったく異なりますが、グローバル競争が激しくなるなかで、役割分担の明確化と専門性が重視されようとしています。
日本でも、インターネット広告費は年々増加し、今年、1兆円を超えました。スマートフォンの所有率が6割を超え、デジタルメディアも急速に普及しているので、マーケティングのアプローチを考え直さなければなりません。そのためには、まずデータの分析が必要なのです。
加藤：
そうですね。ただ、データといっても部門ごとに点在していたり、データの共有がまったくできていなかったり、情報を管理する組織が社内に幾つもあるという状況が、どの企業にも目立つように感じます。企業内のデータを統合する必要性を感じてはいるものの、部門を横断してそれを推進する人材がいないことに悩んでおられるようです。
