マーケティングにおけるデータ活用の重要性は誰もが知るところだが、思うように実現できていない企業も少なくない。マーケター、データ保有企業、ソリューション企業─異なる立場からデジタルマーケティングに携わる3者が、業界を挙げてデータ活用を推進していくためのポイントについて意見を交わした。
左から
・リンクシェア・ジャパン 新規事業準備室副室長 飯野正紀氏
・Supership 広告事業本部長 宮本裕樹氏
・ライオン 宣伝部 デジタルコミュニケーション推進室 中村大亮氏
・リンクシェア・ジャパン 新規事業準備室副室長 飯野正紀氏
・Supership 広告事業本部長 宮本裕樹氏
・ライオン 宣伝部 デジタルコミュニケーション推進室 中村大亮氏
データマーケティングを“広告文脈”だけで語らない
マーケティングにおけるデータ活用の重要性が言われるようになって久しい。アドテクノロジーの進化を背景に、Web広告領域を中心にデータ活用マーケティングは急速に浸透しつつある。
この状況について、ライオンでデジタルマーケティングを推進する中村大亮氏は、データ活用が“広告文脈”だけで語られがちであることが、日本のマーケティング業界の課題だと話す。「当社では、2014年に構築した自社DMPの活用を段階的に進めています。第1フェーズは、広告配信への活用。オウンドメディア『Lidea（リディア）』のアクセスデータを基に設定したセグメントに対し、広告を配信しています。第2フェーズに入った現在は、広告に留まらず、マーケティング領域全般においてデータを活用することを目指しています。例えば、Lideaのアクセスデータから明らかになった『長期休暇中に、羽毛布団や毛布などの大物洗いをする』という消費者ニーズにヒントを得て、今年のゴールデンウィークには、一部の販売店様に大物洗いの売り場提案を行いました。このように、マーケティング部門と営業部門が連携する動きにもつながっています。データの活用目的を、マーケティング全体へと広げることの意義を感じました」。
