東急エージェンシーは昨年5月にビジネス創造センターを立ち上げた。日本にとって大きな節目となる2020年、さらにその先を見据えたチャレンジをスタートさせる目的だ。マーケティングコミュニケーション支援において培ってきた従来の強みに加え、デジタルシフトに対応したアクティベーションプラットフォームを有する、次世代のコミュニケーション会社を目指す。
実験、実践、実現。For Amazing Experiences
消費者のデジタルシフトは不可逆なトレンド
ビジネス創造センター戦略推進局局長 兼 オープンイノベーションラボ部長 神通靖彦氏 （右） ビジネス創造センター ビジネスソリューション局 局長玉田英志氏（左）
デジタル化の流れ、それに伴う消費者の変化は確実に今後も進展していく、不可逆なトレンドと言える。その影響を受け、従来のマス広告に重きを置いたマーケティング活動も変化を余儀なくされ、広告業界にも次世代型への進化が求められている。
クライアントから寄せられる要望も、より本質に向かい、マーケティング活動がどう成果につながっているのか、さらには、いかにしてビジネスでの成果につながるか。そのプロセスの可視化を求める声が高まっている。変化のスピードが激しい時代において「今、何が起こっているのか」を把握したいという「リアルタイム性」が重視されている表れと言える。
東急エージェンシーでは、こうした環境認識に基づき、昨年5月に約130名で構成される、ビジネス創造センターを立ち上げた。この組織には、同社が2020年へ向けて掲げたビジョン「実験、実践、実現。For AmazingExperiences」を体現するための推進エンジンとなることが期待されている。
具体的な取り組みとしては、同社でアクセス可能なデータリソースを最大限に生かし、単にクライアントのコミュニケーション上の要望に応えるサービスの提供だけではなく、ビジネスレベルで活用でき、アクティベーションにつながる新たなソリューションの開発を進めている。
