広告や販促活動において、ターゲットを年齢で分けることがある。しかし、今回の特集で主な対象とする65歳前後の人たちは、気持ちが若いこともあり、「シニア」と呼ばれたり、年齢でまとめられることを特に嫌がる。
ただ、少なからず年齢による“衰え”を自覚しつつあるのも事実だ。では、こうした状況において、シニア層の買い回りを促進し、購入率をアップするにはどうすればよいのだろうか。
シニア層は多様性に富んだデリケートな市場
日本は、高齢化社会と言われて久しく、2030年には人口の半数以上が50歳以上になると予測されている。また、現在でも保有資産が最も高い年代は60代以上となっている。
そのため、日本の消費の中心層は、今後もこの層の人たちであり続けるだろう。だからこそ、こうしたマーケットの変化に対応することが、より売り上げを伸ばすことにつながり、そのための施策が求められてきている。
では、そもそも“シニア”とは何歳からなのか。一般的には60歳以上と言われることが多いが、その定義はまちまちだ。さらに、実際65歳前後の人たちの“気持ち”は非常に若い。そのため、シニア向けと訴求してもピンと来ない人が非常に多いばかりか、逆に「年寄り扱いされたくない」と拒絶されてしまうこともある。
