9月7日（現地時間）、56年ぶりとなる2020東京五輪の開催が決定した。最終プレゼンの様子は多くのメディアで紹介されているが、そこに至るまで、どのような招致活動が行われてきたのか。
前回招致で国際広報マネージャーを務め、今回の招致では招致委員会戦略広報部シニアディレクター代行として2年間の招致活動にあたった高谷正哲氏が3回にわたり、勝利の理由を広報視点で読み解きます。
高谷正哲（東京2020オリンピック・パラリンピック招致委員会 戦略広報部シニアディレクター代行）
マッキャンエリクソンにて営業に5 年間従事した後、渡米。シラキュース大学にてPublic Relations（広報）の修士号を取得。帰国後、大阪世界陸上にてインターン。2007 年11 月より東京オリンピック・パラリンピック招致委員会にて国際広報に従事。2010年2月、International Triathlon Union（国際トライアスロン連合）Media Managerの職に就き、本部バンクーバーを拠点に世界トライアスロン選手権シリーズなどの広報業務に従事。2011年9月より現職。
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マドリッド、イスタンブールとの
国際コミュニケーションバトル
オリンピック・パラリンピックの開催都市を決める投票権を持つIOC委員。彼らとの接点は、Face to Face（人対人）のロビー活動と、そのロビー活動を支援する国際コミュニケーション（国際広報）活動に大別される。
現在の招致ルールにおいては、IOC委員の立候補都市訪問が原則禁止になっているほか、招致活動にはさまざまな制約が存在しており、数少ないプレゼンテーション機会や、委員が日々接触しているメディアへのニュース露出の重要度は、近年非常に高くなったと言われている。
第2回は、その国際コミュニケーション活動における他都市との戦いを振り返りたい。
やられたら「倍返し」、アグレッシブなTOKYO PR
リオに敗れた前回招致の際には、国際メディアにおける「TOKYO」の露出は量・質共に乏しく、当時国際広報マネージャーだった身としても、今回こそは他都市に勝りたいという意識が非常に強かった。そこで、反省を踏まえた積極的なPR施策を各曲面で繰り出すことにした。
