Jストリーム
企業における動画の活用が一般化し、その用途も多様になってきた。年間700社・10000件の動画関連案件を手がけるJストリームの石松社長に、近年高まる企業の動画活用について聞く。
企業でも特別ではなくなった動画活用
Jストリーム 代表取締役社長 石松俊雄 氏
Jストリームは、日本にYouTubeが上陸する8年前の1997年に設立されて以来、動画配信を主軸に事業を展開してきた。
現在では配信のみならず、動画の企画制作から、Webサイト制作運用、システム開発まで事業を拡大し、顧客企業のビジネスを支えている。各分野の専門知識を持つ社員が、顧客に合わせた体制でサポートする総合力が強みだ。
Jストリーム代表取締役社長石松俊雄氏は、「動画活用の時代だから、自社でも何かやってみたいと相談に来られる方が増えています。そういう場合は、動画でどのような効果を得たいのかをヒアリングし、一緒に最終目標を設定していきます。動画活用のノウハウを持っている一般企業は多くはない。予算や目的に応じ、動画やWebサイトの制作、システム提供、視聴解析結果による改善提案など、総合的に顧客企業をサポートしています」と話す。
コンシューマ向けだけでなく、社内での情報共有・教育など多様なシーンで動画の“伝える力”が企業に注目されている。
「分かりやすさ」というメリットを各社が有効活用
日本ミシュランタイヤのカタログに掲載したQRコードから、自社サイト上の詳細動画に誘導。JストリームではWebサイトの企画・制作・運用まで担当。
JストリームがWebサイト運用を担当している日本ミシュランタイヤのケースでは、顧客のタイヤ検討期間内の情報接触を増やしたいとの意向を受け、タイヤの説明動画をミシュランの自社サイトで配信した。カタログに掲載したQRコードで誘導し、興味を持ったユーザーが能動的に訪れる仕組みにした。
