PRTimes×宣伝会議 共同リサーチレポート
PR TIMESと宣伝会議は、企業のマーケティング・PR活動に関する共同調査を実施した。大手企業を中心に、マーケティングや宣伝・広告、広報部門などが、自社のマーケティング・PRに関する取り組みについて回答。ここではその一部をご紹介する。
広告主企業からの注目が高まる「デジタル戦略PR」
今回の調査は、企業のマーケティング・PR活動における現状の課題把握を目的に実施。116社から回答を得た結果、情報が爆発的に増え、生活者が情報に接触する環境や手法も変化している中で、デジタル施策への期待値が高まっていることが分かった。
まず、図1の結果が示すとおり、マス広告が以前よりも生活者に届きにくくなっていることを実感している企業が70%に上った。それに伴い、デジタル施策への予算を6割の企業が増加している。また、1割弱であるものの、予算のほぼ全てをデジタル施策に割り当てているブランドも出てきている（図2）。
【調査概要】 調査機関：PR TIMES×宣伝会議／対象：全国の広告主企業に勤める宣伝・広告、マーケティング、
広報販売促進部門など男女116名／期間：2014年11月26日～12月5日／方法：インターネット調査
さらに、ネットニュースやソーシャルメディアでの話題化を戦略的に仕掛ける「デジタル戦略PR」に対する広告主企業の関心が高く（図3）、その理由として、効果の可視化や二次波及、コストパフォーマンスのよさが挙がっている（図4）。
PR TIMESサービス本部マネージャーでデジタルPRの戦略立案を手掛ける三島映拓氏は、これまでのPRとの最も大きな違いを「スピード感」だと話す。
「デジタル上では、情報が伝播し始めると、短期間のうちに何百万人に見られる動画やソーシャルユーザーに回覧される画像、シェアされるニュースもあり、さらに、ネット上で話題になったことが、テレビ番組に取り上げられるなど、二次波及の効果も大きいです」。
