コラム

「広告ビジネスに関わる人のメディアガイド2016」リレーコラム

ボーダーレス化するインターネット広告ビジネス

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マスメディアからインターネット、アウトドアまで、広告メディアについてのあらゆるデータを収録した書籍『広告ビジネスに関わる人のためのメディアガイド2016』(博報堂DYメディアパートナーズ編)が、4月から全国の有力書店・オンライン書店で販売されています。「メディアガイド」は、博報堂DYグループの社内向け冊子を2015年に初めて書籍化したもの。2年目となる2016年版は、すべてのデータを最新版に更新したほか、特別企画「2016年メディアビジネス大予測」を盛り込みました。コラムでは、本書の編集に関わった博報堂DYメディアパートナーズ社員が、各メディアのトピックを紹介します。

「デジタル」は全メディアビジネス担当者の共通テーマ

インターネット広告ビジネスの「今」ということであれば、まず流行りの動画広告を思い浮かべる方も多いでしょう。私は「TVCross Simulator」という、テレビCMと動画広告のクロスメディアソリューションの開発を推進している立場でもあるので、ここは動画広告について筆を進めたいところですが、今回はやめておきます。なぜならば、本コラムの他メディアの回をお読みいただいている方はお分かりの通り、テレビ広告ビジネス担当者のいずれも、既に動画広告を取り上げているからです。

このリレーコラムでは構成上、テレビタイム、テレビスポット、ラジオ、新聞、雑誌、インターネット、アウトドアメディアと、メディアごとに記事が区分されていますが、いずれのメディア担当者も、担当するメディアの最新トピックスとして、デジタル領域での最新動向に言及しています。実際に我々博報堂DYグループにおいては、テレビ担当者がテレビCMに合わせて動画広告を提案することも珍しくなくなりましたし、雑誌広告の担当者は、もはや当たり前のようにインターネット広告を雑誌プラニングに組み合わせています。

キャプション:あらゆるマーケティング手法がデジタルを通じてつながる(画像提供:Shutterstock)

これまでは、「この広告であれば、このメディア担当部門へ」と、営業担当者が相談先に迷うこともなかったわけですが、あらゆるメディアがデジタルシフトしている中、インターネット広告は、どのメディア部門でも守備範囲となっています。

これこそが私が感じている、インターネット広告ビジネスの「今」です。つまり、もはやネット広告は、デジタル担当者が専門的に取り扱うものではなく、全広告ビジネス担当者の共通テーマとなっています。こうした中、私が現在所属しております博報堂DYデジタルは、「デジタルプラニング・デジタルプロデュースを担当する部門」という立場に止まらず、他部門のデジタルシフトを推進し、情報差異を埋める役割を担っています。また、各メディア部門が保持する媒体社とのリレーションシップという資産を共有しながら、クロスメディア視点での新たなソリューション開発、広告商品開発を進める動きも社内では徐々に生まれていますが、その女房役を担うのも、我々の新たな使命だと理解しています。

次ページ 「広告会社のメディア部門とマーケティング部門が急接近」へ続く

 

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広告ビジネスに関わる人のメディアガイド2016
博報堂DYグループ各社で長い間使われてきた、メディアの広告ビジネスに携わるすべての人のためのデータブック。マスメディアやインターネット、交通・屋外メディアの概要・分類や用語解説、接触データなど、各種情報が詰まった「使える」1冊。特別企画「7人のエキスパートが読み解く2016年メディアビジネス大予測」収録。
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