参加者
・日本マクドナルド 上級執行役員 マーケティング本部長 足立 光氏
・西友 マーケティング本部 バイス・プレジデント 木村 真琴氏
・ウェルカム マーケティング&コミュニケーション ジェネラルマネージャー 菅野幸子氏
・JAPAN CMO CLUB Founder 加藤 希尊氏
・日本マクドナルド 上級執行役員 マーケティング本部長 足立 光氏
・西友 マーケティング本部 バイス・プレジデント 木村 真琴氏
・ウェルカム マーケティング&コミュニケーション ジェネラルマネージャー 菅野幸子氏
・JAPAN CMO CLUB Founder 加藤 希尊氏
商圏ビジネスが直面するメディア環境の課題
メディア環境の変化は特に実店舗を擁し、商圏を持ったビジネスを展開する、小売り・サービス業に大きな課題を投げかけている。集客プロモーションを始めとしたマーケティング手段を大幅に見直さざるを得ない状況は、多くのマーケターにとって課題のタネだ。
1月20日に開催された「JAPAN CMO CLUB」の15回研究会には、全国で約2800店舗を展開する日本マクドナルド、「DEAN & DELUCA」などのブランドを展開するウェルカムといずれも実店舗が事業の柱となる小売企業のマーケターが参加をした。
会の冒頭でJAPAN CMO CLUB Founderの加藤希尊氏は、約2年にわたる「JAPAN CMO CLUB」の活動の狙いを説明。マーケター同士が交流できる場を通じて、ブランド間のコラボが実現するなど「日本のマーケターの知の集積」をコンセプトのひとつに活動してきた、本CLUBの構想が具体化しつつある現状に触れた。
西友の木村真琴氏は「以前はテレビCMと折込チラシがあれば十分に機能したが、今は折込チラシが、かつてほどのリーチ力を担保しえなくなっている。スーパーマーケットのビジネスは商圏が決まっており、商圏の外にあるお店の情報が届いたところでお客さまは足を運ばない。商圏内におけるプロモーションを担っていた折込チラシに代わる手段の模索が必要であり、特にスマートフォンやSNSなど、新しいコミュニケーション手段の活用が不可欠と考えている」と話した。

