魚をもっと気軽に、身近な存在としておいしく食べられる未来をめざす「未来のお魚屋さんプロジェクト」。博報堂アイ・スタジオとフーディソンとの協業プロジェクトとして、魚を「知る」「食べる」体験をつみ重ねていく取り組みがスタートしている。
10月7日には、体験型イベント『もっと理解したい、魚と米のこと。』が東京都内で開催された。魚に関する知識が充分に消費者へ伝わっていないことから、旬・安い・おいしいにとどまらない情報を伝える場の第一弾として、鮮魚売り場などで使うための、魚の骨が透けてみえる販売促進ツール「スケルギョン-SEEfood glass-」のプロトタイプ発表が行われた。
そこで今回のプロジェクトで中心的な役割を果たしたメンバーである、博報堂アイ・スタジオとフーディソンからそれぞれ2人に、プロジェクトのきっかけや、魚の消費における問題点、「未来のお魚屋さんプロジェクト」が目指す未来について聞いた。
10月7日には、体験型イベント『もっと理解したい、魚と米のこと。』が東京都内で開催された。魚に関する知識が充分に消費者へ伝わっていないことから、旬・安い・おいしいにとどまらない情報を伝える場の第一弾として、鮮魚売り場などで使うための、魚の骨が透けてみえる販売促進ツール「スケルギョン-SEEfood glass-」のプロトタイプ発表が行われた。
そこで今回のプロジェクトで中心的な役割を果たしたメンバーである、博報堂アイ・スタジオとフーディソンからそれぞれ2人に、プロジェクトのきっかけや、魚の消費における問題点、「未来のお魚屋さんプロジェクト」が目指す未来について聞いた。
左から、フーディソン 代表取締役CEO 山本徹氏、マネージャー 小倉康孝氏、博報堂アイ・スタジオ 取締役常務執行役員 沖本哲哉氏、広告新商品開発室 鈴木香菜氏
「未来のお魚屋さんプロジェクト」とは何か
—「未来のお魚屋さんプロジェクト」は、どのようなきっかけで始まったのでしょうか。沖本：
以前よりフーディソンさまから「魚屋さんや漁師さんが持っている情報と、消費者に届く情報の格差が大きいことが魚離れの要因になっているではないか。そして、それを埋めることさえできれば、消費者と魚との接点が増えるはずだ」という課題の共有を定期的に受けていた中で、当社からソリューションとしてご一緒に研究開発していきませんか、とご提案したことがきっかけです。
実際に、水産庁が発表した「平成28年度 水産白書」によると、食用魚介類を1人あたり1年間に消費する量は2001年の40.2㎏をピークに減少し、2015年度には前年より0.8㎏少ない25.8㎏になるなど、魚離れが起きています。
また、経済産業省の商業統計によると、1972年には5万6165軒もあった鮮魚小売店いわゆる「街のお魚屋さん」は、2015年には1万1155軒にまで落ちこんでいます。それによって、「旬の魚は、なぜおいしいのか」といった基礎知識や調理方法など、これまで鮮魚店から伝えられてきた魚の情報の流通機能が失われてしまっている可能性があります。
そのような中で、私たちの総合広告会社直下の制作会社として、テクノロジーを活かしたユーザー体験の提案ができれば、これらの課題を解決ができるかもしれないと考えました。もともとWebやデジタルは、企業が持っている情報をいかに生活者に伝えるための装置です。我々が持つテクノロジーとクリエイティブを武器にして、コミュニケーションが設計できるはず。
