BtoB企業は市場の変化によって、既存顧客との関係性だけでなく、これまで強い結びつきを持たなかった新規顧客や株主、採用においては学生に対しても、自社の事業について理解してもらう必要が出てきている。
こうした背景から見直されているのが、BtoB企業における顧客以外のステークホルダーに対するコミュニケーションだ。少数の担当者で行われるBtoB企業のコミュニケーションは、BtoC企業の広報に比べて担当者の属人的なスキルの差が顕著に成果としてあらわれる。
それでは、BtoB企業担当者はどのようなコミュニケーションをとるべきなのか。そのヒントを提供すべく、2017年10月11日、大阪・堂島で「BtoB企業のコミュニケーションの課題と解決」と題したセミナーが開催された。
こうした背景から見直されているのが、BtoB企業における顧客以外のステークホルダーに対するコミュニケーションだ。少数の担当者で行われるBtoB企業のコミュニケーションは、BtoC企業の広報に比べて担当者の属人的なスキルの差が顕著に成果としてあらわれる。
それでは、BtoB企業担当者はどのようなコミュニケーションをとるべきなのか。そのヒントを提供すべく、2017年10月11日、大阪・堂島で「BtoB企業のコミュニケーションの課題と解決」と題したセミナーが開催された。
村田製作所の「デジタルマーケティングを使って成果を出した採用活動」
セミナーは、村田製作所マーケティング＆コミュニケーション部長・内海克也氏による講演「デジタルを活用したリクルートにおけるコミュニケーション」で幕を明けた。
冒頭で内海氏は、企業が認知される場合は「企業認知」と「活動認知」の2種類に分かれると説明。「企業認知」とは、企業名を知られていること。一方で
「活動認知」とは、どのような事業を行っている企業なのかを知られていることだ。
「BtoBのビジネスや採用活動において、いくら企業認知を獲得しても活動認知が得られなければ取引や就活生の応募・入社決定には至らない。活動認知を獲得するためには、デジタルマーケティング手法を活用する必要があるのではないかと思った当社では、BtoBビジネス領域と並行して新卒採用活動でデジタルマーケティングを試行することにした」と内海氏は話す。
村田製作所 マーケティング＆コミュニケーション部長・内海 克也 氏
村田製作所では、新卒採用活動において、自社の採用戦略に沿った人材の採用を増やすこと、内々定後の辞退を減らすことが課題となっていた。
「こういった課題があることを前提に採用データを見た結果、①そもそもターゲット学生のエントリー数が少ない、②エントリー後にエントリーシート（以降「ES」と表記）を提出しないターゲット学生が多い、③ES提出後にWeb試験を受験しない学生がいる、④内々定後に辞退する学生がいる といった4つの問題が判明した。このうち、①と②に関しては膨大な人数へのアプローチが必要なため、デジタルマーケティングで解決かできると考えた。」
